東京パラリンピック開催まで1000日 協賛社5倍、強化に追い風

パラ競技団体を支援する「日本財団パラリンピックサポートセンター」には選手たちがディスプレーされ、道行く人にPRしている=東京都港区
パラ競技団体を支援する「日本財団パラリンピックサポートセンター」には選手たちがディスプレーされ、道行く人にPRしている=東京都港区【拡大】

  • 2020年東京パラリンピック開幕まで1000日となり、シンボルマークの3色に彩られた東京スカイツリー=11月29日夕、東京都墨田区

 11月29日に開幕まで1000日の節目を越えた2020年東京パラリンピック。13年9月の開催決定以来、障害者スポーツに対する理解が進み、企業による支援が拡大してきた。日本障がい者スポーツ協会(JPSA)の高橋秀文常務理事は「東京大会を契機に、社会が変わりつつある。大きなうねりを感じる」と驚く。

 JPSAの公式スポンサーは東京海上日動火災保険など現在29社。東京大会の開催が決まった13年には6社だった協賛社は約5倍になった。

 東京五輪・パラリンピックの公式スポンサーも参加しているが、それ以外の企業も多く名を連ねている。JPSA単独のスポンサーになっても広告に「パラリンピック」の表現などを使えない制約はあるものの、企業は十分に協賛メリットを感じている。

 ヤマハ発動機スポーツ振興財団の調査によると、テレビ各局が16年リオデジャネイロ大会の期間中と、その前後1カ月にパラスポーツを取り上げた放送時間は計約234時間。12年ロンドン大会の約78時間を大幅に上回った。調査に参加した笹川スポーツ財団の小淵和也主任研究員は、こうした関心の高まりを受けて「リオ大会が終了し、一斉に20年東京大会に目を向け始めた」とみる。

 恩恵を受けたのが、重度障害者向けの競技ボッチャ。リオ大会のチーム種目での銀メダル獲得を契機に認知度が向上。トヨタ自動車など大口スポンサーの獲得につなげた。東京大会から新採用されるパラバドミントンではダイハツ工業が冠スポンサーとなり、国際大会も新設された。日本パラリンピック委員会(JPC)の大槻洋也強化委員長も「民間企業の協力は強化、普及につながる」と歓迎している。