出雲部長は「当時はEDの偽造薬があることを知らなかった。検査しても低血糖の原因が分からず、詳細な問診のし直しでようやく分かった。もし原因が分からないままだったら、治療が遅れて死亡した可能性もあった」と振り返る。
不正サイトについて、警察庁は発信元のサーバーが置かれている関係国などにサイトの削除要請に乗り出している。しかし、削除されたのと同じ数だけ新たな不正サイトができるなど、完全排除は難しいのが現状だ。一方、海外では正規のサイトを守る仕組みを作ることで、不正サイトを排除する取り組みが始まっている。
金沢大学国際保健薬学の木村和子教授は「日本では不正サイトからの個人輸入が簡単にできてしまう。個人輸入の薬で副作用が出ても被害救済制度は使えない。健康被害に遭わないためにはまず買わないことだ」と話している。