早産の子供を持つ親…少ない相談窓口　前向きな育児へ支援必要 (3/3ページ)

　「母親のスキンシップが早産による赤ちゃんの脳のストレスを軽減する。栄養面では離乳食の与え方も正期産児と異なる。しかし、こうした知識が母親に伝えられる機会が少ない」と水野さん。「具体的な対策をどう子育てに反映させればいいのか、医療機関や保健師による健康指導などできめ細やかに支援すべきだ」と指摘する。

　早産といっても、生まれた週数や体の大きさで成育に差があり、親が抱える悩みも多様だ。早産児への保健指導は市町村など自治体が実施しているが、地域差が大きく、佐々木さんらは「早産児が抱えるリスクなどについて専門知識を持つ保健師の拡充が必要」と訴えている。

　■約１割が２５００グラム未満

　人口動態統計によると、出生体重が２５００グラムに満たない低出生体重児の割合は、平成１７年以降、新生児全体の１割程度で推移する。このうち１５００グラム未満の「極低出生体重児」は１２年以降、年間８０００人前後と横バイだ。低出生体重児は１０代と４０歳以上の母親で多い傾向だが、妊娠高血圧症候群や前置胎盤、胎児の病気などのため早産を選択せざるを得ない人もいる。

　３７週未満で生まれると早産児、３４週から３７週未満は後期早産児といわれる。