統計的な調査によれば貯蓄額は学歴が上がるにつれて、「増加」ではなく「減少」するのです。また、教育程度が高いと、買い物が増える傾向は女性に顕著に現れています。
教育レベルが上がれば上がるほど、「ステータス志向が強く、自己顕示や地位のための消費行動に走りやすく」「自分が属したいと思う上位の準拠集団についていこうと熱心」になります(「消費するアメリカ人」、ジュリエット.B.ショア著)。
▼貯蓄額に影響を与える要因2「準拠集団と比較した経済状態」
この教育レベルは、読者の方には既に変えようのない変数ですが、もうひとつの要因はこれからでも変えることが可能です。それは「準拠集団(家族や地域、職場など)と比較した経済状態」。これもまた、どうやって資産運用のための種銭を作るかに非常に大きな影響を与えます。
この統計によれば、準拠集団よりも自分の経済状態が悪い場合に貯蓄額は激減し、準拠集団よりも自分の経済状態が良い場合には逆に貯蓄額は増加するというものでした。そして、その影響は「教育レベル」や「扶養家族の人数」が貯蓄額に与える影響をも超えるとても大きなポイントでした。