大小７００以上の島々と鏡面のように輝く海が織りなす瀬戸内海。その景観に代表される瀬戸内の魅力を国内外に発信しようというプロジェクトが本格的に船出した。せとうちＤＭＯと名付けたこの取り組みは、瀬戸内を囲む７県（兵庫、岡山、広島、山口、徳島、香川、愛媛）が力を合わせ、瀬戸内全体の観光ブランドを確立し、地方創生の好循環を作り出すことを目指す。そして今夏、せとうちＤＭＯが大きな一歩を踏み出した。ファンドを活用し、地元企業が計画している瀬戸内周遊クルーズ船事業をバックアップすることを決めた。
多島美満喫するクルージング
「支援の第１号案件は、瀬戸内の多島美と食を満喫できるハイエンドな宿泊型瀬戸内クルージングを目指しており、瀬戸内ブランドを象徴する事業になりうる」。せとうちＤＭＯの構成会社で、地元の金融機関や域内外の事業会社でつくる瀬戸内ブランドコーポレーション（広島市）の水上圭社長は力を込める。
今回、支援が決まったクルージング事業は、地域活性化事業会社、せとうちホールディングス（広島県尾道市）傘下のせとうちクルーズ（同）が、２０１７年９月の新造船運航を目指しているもの。計画によると、尾道市にあるベラビスタマリーナを出発・寄港地とし、中四国の瀬戸内海沿岸の景勝地を周遊。宮島・松山・大三島・丸亀などに寄港地では、その土地の文化を象徴する特別なアクティビティを楽しめる。
７県の地方銀行や日本政策投資銀行などの出資で組成された「せとうち観光活性化ファンド」を通じ、クルーズ船の建造資金の一部を拠出し、このクルーズ船の事業開発を支援する。一方、せとうちＤＭＯの中核組織のひとつである、せとうち観光推進機構（広島市、会長・佐々木隆之ＪＲ西日本相談役）がマーケティングを手掛け、運航に向けてのプロモーションやクルーズ商品の開発を支援する。
そもそも、ＤＭＯ（Ｄｅｓｔｉｎａｔｉｏｎ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ／Ｍａｒｋｅｔｉｎｇ Ｏｒｇａｎｉｚａｔｉｏｎ）とは、観光地（Ｄｅｓｔｉｎａｔｉｏｎ）を活性化させて地域全体を一体的にマネジメントする組織のことだ。政府が提唱する「まち・ひと・しごと創生基本方針２０１５」の中では、地域内の官民協働や広域的な地域連携により、魅力ある観光地域づくりを行う事業推進主体として期待されている。
