「かかりつけ薬局あり」41% くすりの適正使用協議会が調査

2016.10.25 05:00

 いつも薬を受け取る「かかりつけ薬局」を決めている人は、昨年末時点で41%との調査結果を、製薬企業でつくる「くすりの適正使用協議会」が発表した。

 協議会は一般市民の薬に対する意識の変化を探るため、5年ごとにインターネット調査を実施している。直近は2015年12月、全国の20~69歳の男女1500人に答えてもらった。

 その結果、かかりつけ薬局を決めている人は「処方箋を出して薬をもらう薬局として」「薬のことを相談する薬局として」などを合わせて41%。前回調査(10年)の34%から7ポイント増えた。

 医療機関で処方された薬の使用方法では「きちんと指示通りに使う」が42%で、前回の36%より増加。しかし、それ以外の答えをした人に、処方薬が残った場合にどうするかを尋ねたところ、「保存しておいて同じ症状が出たときに使う」「同じ症状の家族や友人に分けてあげる」など、誤った「使い回し」をしている人が38%(全体に対する割合では22%)いることが分かった。

 同じく「きちんと指示通りに使う」以外の人に、薬が余ることへの意識を聞くと(複数回答)、「医療費が無駄だと思う」との答えが42%で最多だったが、「次の診察時に医師や薬剤師に伝えるべきである」としたのは23%にとどまった。

 かかりつけ薬局は、患者の普段の体調や持病を把握していて、適切な服薬の管理や指導ができるほか、患者が複数の医療機関にかかっていても薬の重複や、飲み合わせの悪い薬の同時処方を防ぐことができるなどの利点が指摘されており、国も推進に力を入れている。

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