「大卒者間」の賃金格差が拡大…なぜ子供に「受験戦争」を強いると将来伸び悩むのか (3/3ページ)

　非認知能力は、幼少期に鍛えたほうが効果が大きいといわれているが、１０歳前後で頭打ちになるＩＱに比べて、それ以降も伸ばすことができると考えられている。このため最近では非認知能力を鍛える手段として、部活動や社会奉仕活動などが再評価されている。だが「非認知」を言い訳に、部活動ばかりになれば親は不安になるだろう。中室氏は「２つの能力を同時に高める方法もある」と話す。

　「たとえば『勉強の計画を立てさせる』。計画を立てる力がつけば、『先送り行動』を抑止する自制心も身につく。大阪大学の池田新介教授らの研究によると、先送り行動をとる人は、学習を先送りするだけでなく、ダイエットや禁煙、貯蓄なども先送りすることが示されています」

　無計画な「受験戦争」で燃え尽きた子供は、非認知能力を伸ばす機会を失ってしまう。子育てにも科学的根拠が必要だ。

　慶應義塾大学　准教授　中室牧子（なかむろ・まきこ）

　１９９８年慶應義塾大学環境情報学部卒業。日本銀行、世界銀行を経て、米コロンビア大学博士課程修了（Ｐｈ．Ｄ．）。２０１３年から現職。専門は教育経済学。著書に『「学力」の経済学』。

　（慶應義塾大学　准教授　中室牧子　文＝須藤　輝）（PRESIDENT Online）