「風邪には抗生物質を使わないことを推奨します」 耐性菌抑制へ 厚生労働省が手引作成 (3/3ページ)


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 検査の所要時間は5分ほど。細菌が検出されなければ痛みを和らげる鎮痛薬などを出す。結果として抗菌薬の処方は非常に少なくなった。「最初は手間がかかって難しいかと思ったが、根拠に基づいて薬を選ぶことができ、患者さんも納得がいくようだ」と本康さん。細菌が確認され抗菌薬を出す場合も、幅広い種類の細菌に有効な薬を漫然と使わないようにしているという。そうした抗菌薬に中途半端にさらされることで、耐性菌が増えると報告されているためだ。本康さんは「耐性菌の削減に少しでも貢献できれば」と話す。

 ◆地域で協力、監視

 感染症の流行は地域によって差があるといわれる。本康さんの医院のような小規模な施設では、患者数が多く、検査室を備えている病院と違い、原因となる細菌などの動向に関する情報が得にくい。そこで、地域の医療機関が協力して耐性菌を監視し、減らそうという試みが各地で動き始めている。

 本康さんがいる静岡県でも今年3月「静岡薬剤耐性菌制御チーム」が発足した。本格的な活動はこれからだが、チーム代表の倉井華子・県立静岡がんセンター感染症内科部長は「薬剤耐性が問題になりやすい細菌について、耐性率の状況や有効な抗菌薬、効きにくい薬などについての情報を共有する体制を来年には整えたい」と話す。厚労省の手引の内容を分かりやすく発信し、市民にも知識を広めたいという。

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