インフルエンザ 長野県に警報発令 さらに猛威の恐れ

 長野県健康福祉部は24日、インフルエンザの感染患者が県内で急増しているため、全県にインフルエンザ警報を発令した。今後さらに拡大の恐れがあるとして、感染防止の徹底を促している。

 最新週(15~21日)の県内感染症情報によると、1医療機関当たりの患者届け出数は48・32人。前週(8~14日)に比べて21・17人増加し、国立感染症研究所疫学センターが定める警報レベル(30人以上)を今冬初めて上回った。

 県保健・疾病対策課は、警報の発令時期としては、昨冬より2週間早く、例年と比べても約1週間、早いと指摘。過去5年間の比較では、この時期として最も患者届け出数が多いという。2月上旬にかけてピークを迎えるとみられる。

 保健所管内別の患者届け出数は、上田が74・75人で最多。次いで、伊那(56・25人)、松本(51・19人)、長野市(49・06人)などと続いた。大町(16・67人)を除く10保健所管内で警報レベルを超えており、全地域で前週より大幅に増加している。

 検出されるウイルスは、A型とB型のいずれも確認されているのが今冬の特徴。同課は「1度インフルエンザにかかっても、異なるウイルスに感染するケースもあるので注意が必要だ」と、人混みを避けるとともに、外出後のうがいや手洗いの徹底を呼びかけている。