記者会見のNGワード「イ・ゴ・オ・シまい」から見る「炎上が炎上を呼ぶ」理由 (1/5ページ)

写真=iStock.com/RichLegg
写真=iStock.com/RichLegg【拡大】

  • 田中優介『スキャンダル除染請負人』(プレジデント社)

 スキャンダルや不祥事のたびに開かれる記者会見。その目的は事態収拾のはずだが、会見する側の態度や発言によって、むしろ問題が“炎上”してしまうことも珍しくない。成否をわけるポイントはなにか。危機管理のプロで、その経験を小説『スキャンダル除染請負人』(プレジデント社)にまとめた田中優介氏は「記者会見では絶対口にしてはいけない4つのNGワードがある」という。その内容とは--。

 トップの失言が経営にダメージを与える

 現在は、あらゆる企業にとってスキャンダル(不祥事)に対する危機管理が必要不可欠な時代に突入しました。対応をひとつ間違えただけで、トップをはじめとする経営陣の辞任、消費者からの信頼やブランドの失墜、人材の離反、業績の悪化、株価の暴落、最悪の場合は倒産などに追い込まれることもあります。とりわけ現代のネット社会では、ひとたび“炎上”してしまうと、手の施しようがなくなるケースもあります。

 このほど上梓した『スキャンダル除染請負人』では、企業が不祥事(スキャンダル)に直面した際に取るべき危機管理対策をいくつかのケースごとに紹介しています。

 危機管理の生々しい現場を臨場感もって理解していただくため、橘沙希という架空の危機管理コンサルタントを主人公に据えた経済小説という形で執筆しました。取り上げたケースは、経営者の不倫スキャンダル、風評被害、顧客データ流出、自動ブレーキの誤作動クレームなど、いずれも近年頻発している問題であり、解決策は私たちが実際に用いたものをベースにしています。

 ここでは、その中から「経営者の不倫スキャンダル」のエピソードを選んで、“炎上しない記者会見”のやり方を解説します。

“岸”という発想を持つ