経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）は３日、世界７９カ国・地域の１５歳を対象として２０１８年に実施した国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）の結果を公表した。日本は読解力が前回（１５年調査）の８位から１５位と大きく後退したほか、数学的応用力が前回の５位から６位に、科学的応用力も２位から５位に順位を落とした。文部科学省では、読解力の記述式問題などで課題が浮き彫りになったとみて、学力向上策など検討する。
調査は３年に１度、義務教育修了段階の子供たちを対象に読解力と数学的・科学的応用力を測るもので、今回は男女約６０万人が参加。日本からは全国約６１００人の高校１年生がテストを受けた。
それによると、日本の読解力の平均点は５０４点で、ＯＥＣＤ加盟国平均の４８７点は上回ったものの、前回の１５年調査より１２点、前々回の１２年調査より３４点低かった。
文科省によると、全体の約３割を占める自由記述式の問題で得点が伸び悩んだといい、正答率がＯＥＣＤ平均を２割近く下回った問題もあった。文科省担当者は「自分の考えを他者に伝わるよう、根拠を示して説明することに課題がある」と分析している。
また、インターネットのサイトから必要な情報を探し出すなど、ネット社会を反映したような問題でも日本の正答率はＯＥＣＤ平均より低かった。
一方、数学的応用力は５２７点（ＯＥＣＤ平均４８９点）、科学的応用力は５２９点（同４８９点）。前回に比べ５～９点低かったが、文科省では「引き続き世界のトップレベルを維持している」としている。
国・地域別の平均点順位は、３分野とも中国の「北京・上海・江蘇・浙江」が１位、シンガポールが２位、マカオが３位で東アジア勢が上位を占めた。ＯＥＣＤ加盟国の中では、読解力と科学的応用力はエストニア、数学的応用力は日本がトップだった。
ＯＥＣＤの国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ） １５歳を対象に義務教育で学んだ知識や技能を実生活で活用する力を評価するテスト。出題は「読解力」「数学的応用力」「科学的応用力」の３分野。ＯＥＣＤに加盟する国以外に、地域単位でも参加している。２０００年から３年ごとに実施され、今回は読解力を重点的に調査した。１５年からは実施形式を筆記からコンピューター使用に移行した。