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ナショナルトレセン使用停止でスポーツ界に打撃 五輪準備にも影 (2/2ページ)

 感染拡大が続けば、来年の大会開催すら危うい。武藤氏は組織委の業務について「緊急性が一般的には高いと思うが、それでは済まない。この1カ月は耐えるということ」と述べた。今月15~17日に予定されているIOC調整委員会との合同会議も日程を短縮の上、電話会議形式に切り替える方向という。

 各競技団体も対応を急いでいる。日本オリンピック委員会(JOC)と日本スポーツ協会は原則テレワークで業務。陸上や水泳など「ジャパン・スポーツ・オリンピック・スクエア」に事務局を置く国内競技団体(NF)に対しても、来館の自粛を検討するよう6日付で要請した。日本パラリンピック委員会(JPC)もテレワークを決めた。

 職員に感染者が出た全日本柔道連盟のほか、ホッケーなどの競技団体はすでに事務局を閉鎖し、テレワークに切り替えている。

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