2017.2.25 18:05
今やスマートフォンひとつ持っていれば、世界中どこにいてもあらゆる情報が入手できる時代です。しかしインターネット上にあふれている情報は、玉石混交。きちんとした取材の裏づけがあるものもあれば、偏見や欺瞞に満ちたものも多い。情報は正しくつきあえば、あなたの強い味方になります。しかし、つきあい方を間違えると……。では、情報を味方につけるには、どうしたらいいのか。そのきっかけになるような話を、これからしていきます。
「なぜ? と問いかけることで見えてくる真実がある」
池上彰さん
1950年長野県生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業後、NHK入局。報道局社会部記者などを経て、94年から11年にわたり『週刊こどもニュース』の解説で人気に。2005年にNHKを退局し、現在はフリージャーナリストとして多方面で活躍中。著書に『そうだったのか! 池上彰の学べるニュース』（海竜社刊）、『情報を活かす力』（PHP刊）、『池上彰の世界の見方 アメリカ』（小学館刊）、『池上彰の世界の見方 中国・香港・台湾』（小学館刊）等がある。
《KEYWORD 情報を集める力》
情報はネットだけで大丈夫! ……本当に大丈夫?
◎インターネットの情報は覗かれている?
まず、インターネットの歴史を簡単におさらいしておきましょう。東西冷戦時代、アメリカはソ連との核戦争の脅威に備えて、軍の機密情報をやりとりするためのネットワークシステムを構築していました。しかし1991年、ソ連が崩壊。不要になったネットワークを民間に開放したのです。これがインターネットの始まりです。
このネットワークシステムは、たとえ中央のコンピューターが破壊されても影響が出ないよう多くのコンピューターをクモの巣のようにつないでいました。インターネットのURLの頭につくWWW（World Wide Web）は、まさに世界に張り巡らせたクモの巣を意味しています。
インターネットの可能性を広げたのは、パーソナルコンピューター（PC）の誕生です。ビル・ゲイツやスティーブ・ジョブズといった天才が出現。それまで専門家にしか扱うことのできなかったコンピューターが、一般の人でも簡単に使えるようになりました。
【用語解説】
ビル・ゲイツ
マイクロソフト社の共同創設者。他社が開発したコンピューターのOSを買い取って改良したMS-DOSをWindowsに進化させる。アップルがOSを自社製品だけの搭載にこだわったのに対し、Windowsはあらゆるメーカーに働きかけ圧倒的なシェアを獲得した。米フォーブス誌の世界長者番付で1994年から2006年まで13年連続世界一となった。
スティーブ・ジョブズ
アップル社共同創設者。マッキントッシュ（Mac）を開発し、COBOLやFortranなどのコンピュータ言語を知らなくても、誰もが自由にコンピューターを動かすことができるようになった。iMac、iPod、iPhoneなど革新的な製品を次々と発表し、カリスマ的な人気を誇った。2011年没。
PCをインターネットに接続することで、電子メール、ホームページ、ブログ、SNSなどネット上で様々なコミュニケーションが行なえるようになりました。さらにインターネット上で、買い物もできるようになりました。便利な世の中になりましたね。
しかし、インターネットの利用者が増えてくると、それを悪用しようと考える人も出てきます。他人のコンピューターに侵入して悪さをする、ハッカーやクラッカーと呼ばれる人たちです。ホームページの改ざんに始まり、今ではクレジットカードの情報を盗んだり、企業の機密情報を漏洩したりするなど社会的な事件も起こしています。
2013年6月、ひとつのニュースがインターネット時代に警鐘を鳴らしました。「NSA（アメリカ国家安全保障局）が世界中のインターネットや電話回線を傍受している」。エドワード・スノーデンがNSAから機密書類のコピーを持ち出し、アメリカ政府を告発したのです。
スノーデンの告発を裏づけるようなエピソードも伝わります。ドイツのメルケル首相の携帯電話が盗聴されているのではないかという疑念に対し、オバマ大統領が「もうしません」と答えたのです。つまり、それまでは盗聴していたということを暗に認めたのです。
日本にも米軍三沢基地（青森県）にNSAの関連施設があります。上空から見ると、白いゴルフボールのような施設が確認できます。ここで日本周辺国（ロシア、中国、北朝鮮）の軍事無線などを傍受しています。私たちの携帯電話の通話やメールなどもすべて、収集されていると考えていいでしょう。
世界中のお金持ちを震撼させた「パナマ文書」も流出にいたる詳しい経路はわかっていませんが、インターネット上に公開されたことで、税金逃れの実体が公になりました。インターネット時代は、国際社会を舞台にした情報戦争の時代とも言えるのです。
【用語解説】
ハッカー/クラッカー
ハッカーは、コンピューターやネットワークシステムに侵入し、内側を覗くことができる高度な技術を持った人。システムの改ざんや破壊など悪意を持って不正行為を行なう者はクラッカーと呼ばれ、ハッカーとは区別される。
NSA（アメリカ国家安全保障局）
アメリカ国防総省の諜報機関。通信傍受、盗聴、暗号解読などの「信号諜報」の技術開発と情報収集・分析を担う。余談だが、アメリカの大学生の人気就職先ランキングでは、上位（文系9位/2013年）に入っている。
エドワード・スノーデン
元CIA職員で退職後に民間企業からNSAに出向。アメリカ政府による極秘情報収集活動の実態を知り、香港で数か国のメディアに対し、告発。国家反逆罪で指名手配される。ロシアへの亡命を申請し2014年に3年間の期限付き居住権を与えられた。
三沢基地
青森県三沢市にある米軍基地。アメリカ空軍の戦闘機部隊が駐留する。ゴルフボールのような形の施設は、通信傍受用のパラボラアンテナの形状や向きを隠すためのもの。
パナマ文書
タックス・ヘイブン（租税回避地）での会社設立を手がけているパナマのモサック・フォンセカ法律事務所から、内部文書が流出。世界中の企業や著名人などによる税金逃れの実態が明らかになった。アイスランドの首相は辞任に追い込まれ、ロシアのプーチン大統領やイギリスのキャメロン前首相の名前も挙げられた。ちなみにタックス・ヘイブン（Tax Haven）であり、ヘブン（Heaven=天国）ではない。
◎「マスコミ」は、本当に「マスゴミ」なのか?
2014年6月、東京・新宿で「集団的自衛権」反対の演説を行なった人が、その直後に焼身自殺を図りました。現場で目撃した人たちがSNSに画像を投稿し、ネット上ではすぐに話題になりました。ところが、テレビのニュースでは、焼身自殺を図った人がいるとしか報道されません。テレビ局はなぜ「集団的自衛権」の問題を扱わないんだ。政府からの圧力を受けているのではないか。マスコミは政府のいいなりだ。これではマスコミではなくマスゴミだ。真実はネットの中にしかないんだ。という論調の書き込みがネット上に広がりました。
テレビや新聞などのマスコミは、憶測だけで報道することはありません。間違った情報もいったん報道されると、それが真実のようにひとり歩きを始めます。あとからあれは間違いでしたと訂正しても、すべての人の誤解を解くことはできないからです。その人は本当に「集団的自衛権」に反対して自殺したのか。その裏が取れるまで、報道するのを控えていたというのが真相です。
インターネットは、ありとあらゆる情報が混在する情報のるつぼです。正しい情報もあれば、とんでもない情報もある。インターネットから得た情報も、テレビのニュースから得た情報も、とにかく様々なメディアに当たってみることが重要です。私は、複数の新聞を毎日購読しています。海外メディアの情報もできるだけチェックします。同じニュースでも、新聞社によって、または国によっても視点が違うことがあるからです。あなたも、常に複眼でニュースを読み解くことを心がけてください。
【用語解説】
集団的自衛権
個別的自衛権は、自国が攻撃を受けた時に反撃できる権利。集団的自衛権は、日本の同盟国（例えばアメリカ）が攻撃を受けた時に、自衛隊が駆けつけて攻撃できる権利。日本の歴代内閣はこれまで憲法第九条のもと集団的自衛権は認めてこなかった。しかし安倍内閣は憲法解釈を変えて、新たな安全保障関連法制で集団的自衛権に基づく武力行使を適法とした。
《KEYWORD 情報を疑う力》それは自分の目で確かめた情報か?
◎「なぜ?」「ホントかな?」
「いい質問ですね」。私の口癖ですが、これは私の発言についても疑問を持ってくださいね、という気持ちの裏返しでもあります。情報に触れたら、まずすべてを疑ってみる。性格が悪い人間になったような気がするかもしれませんが（笑）。「なぜ?」と問い続けることで、見えてくる真実があるのです。
私は、できるだけ世界中のニュースの現場を、直接自分の目で見て確認するようにしています。例えば、アメリカの大統領選挙のトランプ旋風は本物だろうか? 日本から見ると、どう見ても大金持ちのわがままな暴言王にしか見えません。しかし、アメリカに行ってみると、違う事実が見えてきます。若者たちの中にくすぶっている既存の政治家に対する不満は驚くほど根深く、これまでの政治権力と全く関係のないトランプならアメリカを変えてくれるのではないかと本気で信じていることがわかりました。
2016年5月に伊勢志摩で開催されたサミット（G7）も、日本では連日お祭り騒ぎのように報道されました。しかし、EU諸国では、それほど大きなニュースにはなっていません。それはなぜか。ロシアと中国が参加していないということもあるでしょう。EU首脳会議で定期的に顔を合わせて諸問題を話し合っているので、とりたててG7を話題にすることはないと考えているのかもしれません。しかし彼らにとっては、G7よりも難民問題やイギリスのEU離脱問題など自分たちの足もとで起こっていることのほうが緊急的な重要課題なのです。
もちろんすべての情報を自分の目で確かめることはできません。そのために、信頼のおける 情報源をたくさん持つ。メディアだけではなく専門家など、人とのネットワークも重要です。そして「ホントかな?」という目でそれらを批判的に読みながら比較していくことで情報リテラシーはどんどん高まっていきます。
◎PVの高いニュースが重要なニュースだとは限らない
東日本大震災時の原子力発電所の事故報道で、『週刊現代』は危機感を煽るような報道を行ないました。一方、『週刊ポスト』は落ち着いて対応するよう呼びかけました。結果、部数を伸ばしたのは『週刊現代』でした。読者は、センセーショナルな報道に反応しやすいのだということがわかります。
ネットニュースも同じです。ネットメディアは広告費で成り立っていますから、できるだけ多くのPVを稼がなければなりません。Yahoo!ニュースなどが、読者の興味を煽りそうな見出しを中心に選ぶのは仕方ないことです。でも、そうやって選ばれたニュースだけに接していると、地味なニュースの中に隠されている本当に重要なことを見逃してしまいます。
国境なき記者団が発表した「報道の自由度ランキング」で日本は72位でした。2010年には11位だった国がなぜ。東日本大震災後の原発事故報道が日本の隠蔽体質を国際的に晒したのではないかといわれています。さらに特定機密保護法の成立によって、情報の公開度が低くなっていると考えられているのかもしれません。
今年2月には、場合によってはテレビ局の電波を止めるという高市総務大臣の発言が話題になりました。電波法と放送法をちゃんと理解していればこのような暴言を吐くことはなかったと思うのですが。電波法は、放送機器がルールどおりに稼働しているかを規定するハード面の法律です。一方、放送法は権力がメディアに介入することを防ぐための法律です。偏向報道があったからといって電波を止めることはできないのです。ただ、時の権力がメディアを恫喝（どうかつ）した。それは事実として残ります。日本に報道の自由がなくなっているとは思いませんが、萎縮の動きが目立ちます。これからは、私たち自身の情報を見抜く力が問われていく時代なのです。
【用語解説】
トランプ旋風
不動産王のドナルド・トランプ氏が大統領選挙に出馬。「イスラム教徒は入国させない」「メキシコとの間に塀を作る」など過激な発言で波紋を呼ぶ。当初は泡沫候補と見られていたが、不法移民たちによって職を奪われている労働者や一部のエリートによる政治に反発する人々の支持を得て、共和党の大統領候補に指名された。
サミット（G7）
主要国首脳会議。G7はGroup of sevenの略。1998年よりロシアを含むG8となっていたが、クリミア編入を国際法に背く行為だと非難され、ロシアは参加資格停止となった。現在は、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、日本の7か国。
報道の自由度ランキング
パリに本部を置く国際NGO「国境なき記者団」が独自の指数に基づいて毎年発表する。2016年は、1位フィンランド、2位オランダ、3位ノルウェー。ちなみにイギリスは38位、アメリカは41位。
《KEYWORD 情報を使いこなす力》情報が世界を動かしている
◎「アラブの春」はSNSがきっかけだった
盗作疑惑でやり直しになった、2020年東京オリンピックのエンブレム問題。ネットでベルギーの美術館のシンボルマークとの類似が指摘されたことがきっかけでした。いったん疑惑が見つかると、あっという間にネット上に拡散します。さらに別の疑惑まで次々と露見していく。選挙で選ばれる政治家は、いわば人気商売です。こうなると世論を無視することはできません。疑惑を払拭できなかった結果、オリンピックのエンブレムは、再公募となりました。ネット世論が、国を動かしたのです。
舛添前東京都知事の政治資金問題も同じですね。ちょっとしたきっかけで、一斉攻撃が始まります。匿名性という武器を手にしたネット社会を象徴するような出来事です。
ネットが動かしたもっと大きな出来事が「アラブの春」です。2010年の暮れ、チュニジアで民主化運動が起こり、独裁政権を打倒しました。その運動は、TwitterやFacebookなどSNSを通してアラブ諸国の若者の間に広がり、次々と民主化運動が起こっていきました。
しかし、「アラブの春」の最も大きな原動力は「アルジャジーラ」というニュース専門の衛星放送だったのです。アラブ諸国には貧しい人も多く、識字率は決して高くありません。若者たちが拡散するSNSの情報を「アルジャジーラ」が報道することで、ネットを使うことができない多くの人たちをも動かすことができたのです。「アラブの春」はネットが火をつけ、マスメディアが爆発させたのだと言えるでしょう。
【用語解説】
東京オリンピックのエンブレム問題
2020年東京オリンピックの公式エンブレムにアートディレクター佐野研二郎氏の作品が採用されるやいなや、ネット上で類似のロゴマークの存在が指摘される。佐野氏の過去のデザインに対しても盗作疑惑が持ち上がり、ネット上で炎上。佐野氏本人の意向もあり、組織委員会はエンブレムを白紙撤回。再度公募が行なわれ、野老朝雄氏がデザインした「組市松紋」に決定した。
アラブの春
独裁者ベン=アリー大統領を打倒したチュニジアの民主化運動は、チュニジアを代表する花にちなみ「ジャスミン革命」と名づけられた。その後、独裁政権下のリビアやエジプトに広がっていった一連の民主化運動を称して「アラブの春」と呼ぶ。アラブ諸国にとって「春」は灼熱の「夏」を呼ぶあまり心地よい言葉ではない。寒い「冬」を乗り越えて「春」を待つ北半球の国がつけたネーミングだということがわかる。
アルジャジーラ
カタールの首長がポケットマネーでつくった放送局。もとはイギリスBBCがアラビア語のニュースチャンネルを作ろうと計画していたが、途中で頓挫。BBC流の言論の自由を貫く訓練を受けた記者たちが、アルジャジーラの記者になった。衛星放送のため、パラボラアンテナさえ立てれば独裁政権下のアラビア諸国でも視聴できる。アルは冠詞で、ジャジーラは半島を意味し、アラビア半島のことを指す。
◎スマホが難民のルートを教えてくれる
今、EU諸国は、アラブ諸国からの難民への対応に頭を悩ませています。難民が急激に増え始めたのは、2012年にシリアの内戦が激化した頃から。私はこれを「21世紀のアラブ民族大移動」と呼んでいます。難民たちは、トルコから地中海を渡って、ギリシャに入り、そこからドイツなど難民を受け入れてくれる国へと向かいます。
彼らはプリペイドのSIMカードが使えるスマートフォンを持っています。先に渡った人たちから届く、安全なルートや、受け入れてくれる国の情報を頼りに移動しているのです。ボランティアの充電ステーションやそのエリアで使えるSIMカードを販売する人たちなど、スマートフォンを持って移動する難民を支援する仕組みも出来上がっています。
余談ですが、スマートフォンで情報収集する人にとって、最も便利なのが無料Wi-Fiスポットです。中東やアフリカには無料Wi-Fiスポットがたくさんあります。しかし日本は、先進諸国の中でも無料Wi-Fiが使えるところが少なく、観光客にも不評です。それはなぜか?途上国には、もともと固定電話のインフラはありません。携帯電話の普及と同時に、Wi-Fiの設備も広がっていきました。日本は、固定電話のインフラが整備されていたことで、逆にWi-Fi環境の整備が遅れてしまったのです。
ここまで話してきたことは、直近の出来事も含めすべて過去の出来事です。私は「過去を学べば、現在がわかる」と、考えています。最新の情報を、信頼できるさまざまな情報源から収集する。
そして過去の歴史に照らして、「なぜ、そうなったのか?」疑問を持ち考え続ける。それこそが情報大洪水時代を生き抜く術なのだと思います。
講義のまとめ《情報化社会を生き抜く鍵はメディアリテラシー》
「視野を広げ、世界の多様性を認めながら誤った情報に踊らされることのないようにメディアリテラシーを磨き続けることが大切です」
「情報大洪水の時代。過去を学んで現在を知ろう」
【用語解説】
プリペイドSIMカード
たとえば海外旅行をしている時、SIMフリーのスマホを持っていれば、その国ローカルのキャリアのSIMカードを挿入することで、エリア内はローカル料金で利用できる。プリペイド型SIMカードなら、月額等の基本料金は不要で、前払いした料金がなくなるまで使用できる。
無料Wi-Fiスポット
スマートフォンやパソコンなどの機器を利用して手軽にインターネットに接続できるよう、公的機関や一般企業等が設置している無料の無線LAN。特に自国外では携帯電話の電波を使ってインターネットに接続すると、高額のパケット料金が発生することもあり、無料Wi-Fiスポットが整備されている国はツーリストによろこばれる。日本国内でも設置が進められている。
文/編集部
※記事内のデータ等については取材時のものです。
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