外食大手のすかいらーくが9日、東京証券取引所に上場した。16日には求人情報サイトなどを運営するリクルートホールディングスも上場予定で、大規模な新規株式公開(IPO)が続く。今年のIPO件数は7年ぶりの高水準になる見通しで、大型案件や再上場が目立つ。来年以降もスマートフォン向け無料通話アプリを手がけるLINE(ライン)や日本郵政の上場が見込まれ、株式市場の活性化につながると期待されている。
すかいらーくは平成18年にMBO(経営陣による自社買収)で非上場化して以来、8年ぶりの再上場。初値は公募・売り出しに適用する公開価格と同じ1200円だった。これに基づく時価総額は約2300億円で、外食では日本マクドナルドホールディングスに次ぐ2位だ。
また、リクルートの公開価格は3100円。これに基づく時価総額は約1兆7800億円で、今年最大のIPOとなる。
両社ともに規模が大きく、知名度も高い。こうした企業の上場が市場に与える影響について、野村証券の吉原寛・公開引受部長は、「新しい顧客が(株式投資に)入ってくる契機になる」と指摘する。特に、上場直後の株価が堅調なら個人投資家が、新規上場株の売却による利益で他の銘柄を買うなど「資金の循環が起きる」という。現時点で今年のIPO件数は予定を含め50社。例年、年末は増えることから、前年の58社を超える公算が大きい。