13日の東京株式市場は、中国経済への警戒感がいったん和らいだことで、日経平均株価が昨年12月30日以来7営業日ぶりに大幅反発した。終値は前日比496円67銭高の1万7715円63銭。平均株価は4日の大発会から12日まで6営業日連続で下落したが、今年に入って初めて上昇した。
12日の欧米株高の流れを引き継ぎ、平均株価は前日比230円高で始まった。年始からの世界同時株安の大きな背景となっていた中国の人民元相場や上海株式市場への警戒感が和らいだとの見方から投資家のリスク回避姿勢が弱まり、買い戻しが加速。東証1部上場銘柄の約95%が上昇し、全面高となった。上げ幅は一時498円に達した。
一方、上海市場全体の値動きを示す上海総合指数は13日に大幅反落し、終値は2949・60。終値ベースでは昨年8月26日以来約4カ月半ぶりに、節目となる3000を割り込んだ。
12日のニューヨーク原油先物相場も指標の米国産標準油種(WTI)2月渡しが一時1バレル=29・93ドルまで値下がりし、2003年12月以来約12年1カ月ぶりに30ドルを下回った。ただ、終値は前日比0・97ドル安の1バレル=30・44ドルとやや持ち直し、13日は31ドル台で取引が始まった。