リモコンによる遠隔操作とは異なり、一度指示した作業を各重機が連携しながら自律的に繰り返す点が大きな特長だ。GPSなどを積めば既存の重機を自動化できる仕組みで、改造費は1台当たり約500万円。鹿島は今後、搭載可能な機種を広げていく。
政府も3億円予算
同業他社も取り組みを急ぐ。大成建設は、ビルの柱に使う鉄骨を現場で溶接するロボットを開発。熟練工と同じペースで長時間の作業が可能といい、現場に4月以降投入する。大林組は、堤防工事などで盛り土した地盤の沈下量を、測量士がいなくてもリアルタイムに自動計測できるシステムを実用化した。
清水建設は今月から米シリコンバレーに社員を駐在させる。建設業に活用できそうな有望技術を持つITベンチャーの情報を集め、出資や提携の糸口を作るのが任務。「そうした“目利き”ができる人材を積極的に育てていきたい」(井上和幸社長)考えだ。