【視点】スポーツを核に地方創生 将来担う若者に刺激を (1/3ページ)

2017.5.30 05:00

 □産経新聞編集委員・松岡健夫

 全国の中学、高校など約2万校の図書室に配布され、今ごろ生徒たちが手にとって読んでいることだろう。バスケットボールBリーグの秋田県、サッカーJリーグの長野県松本市、国際車いすマラソン大会開催の大分県などスポーツで地方創生に実際に貢献している12事例を集めた漫画だ。

 漫画にしたのは若者に読まれやすく、しかも分かりやすく伝えられるからで、地域の将来を担う若者に、スポーツが地域活性化の起爆剤になり得ることを知ってもらい「自分も将来、スポーツで町おこしに参加したい」と刺激を与えるのが狙いだ。スポーツ庁が企画・監修し、日本生命保険とスズキが協賛し漫画を寄贈した。発行元の大日本印刷は「学校だけの配布では地域の目に触れない」と市販に乗り出した。

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 地方創生に向け、農林水産物の販路開拓や特産品の開発、観光振興など「地域ならでは」の資源を生かした取り組みが全国で始まっている。スポーツツーリズムもその一つで、2019年のラグビーワールドカップ、20年の東京五輪・パラリンピックに向けスポーツへの関心が高まっている今こそ地域をあげて盛り上げていく絶好の機会だ。訪日外国人客の誘致にもつながる。

 とはいえスポーツ資源がなかったり、あっても活用の仕方が分からなかったりする自治体は少なくない。担い手不足に悩むところもある。だからこそ紹介されている12事例はヒントになる。スポーツ資源に恵まれているところばかりではないからだ。むしろ「資源がないなら探しだそう。それでも見つからなければ創ろう」といったスポーツを核に地方創生に果敢に挑んだものばかりで、地域を引っ張るキーマンが必ず存在する。

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