激変、米シェール上げ潮 主要産油国の減産延長で価格競争力 (1/3ページ)

 石油輸出国機構(OPEC)とロシアを中心とするOPEC非加盟国は30日、ウィーンで会合を開催する。2018年末までの減産延長で合意する見通しだが、原油相場の回復はライバルである米国のシェール企業にも好機となる。

 2年ぶりの高水準

 米国のシェール革命は、輸入に依存していた米国を、世界有数の産油国に仕立て上げた。サウジアラビアを含むOPECが石油市場を支配するという構図は崩れ、追い詰められたOPECは昨年、長年のライバルであったロシアと協調減産で合意した。

 減産は成果を上げている。世界における原油の在庫は減りつつあり、価格は約2年ぶりの高水準にある。OPECのデータによれば先進国の過剰な原油在庫は今年1億8300万バレル減り、約1億4000万バレルとなった。アラブ首長国連邦(UAE)のマズルーイ・エネルギー相は「米国産シェールオイルは世界の産油量の一部にすぎず、OPECの敵ではない」と一蹴する。

 だが、OPEC加盟国14カ国の産油量は世界全体の4割に達するものの、その割合は減少している。英投資銀行NMロスチャイルド・アンド・サンズの副会長のパオロ・スカロニ氏は「減産合意は正しい決断であり、ロシアとの合意も追い風となった。だが、OPECは以前と同じ力を持っているわけではない。米国が世界最大の産油国になるという、劇的な変化が訪れている」と指摘する。

米シェール企業の勢いにも陰り