ビットコイン、買いか売りか マクロマン「18年に起こらない」8つの予測 (1/2ページ)

仮想通貨をテーマに開かれた講演会の看板にあしらわれたビットコイン・マークのメダル2017年12月8日、モスクワ(ブルームバーグ)
仮想通貨をテーマに開かれた講演会の看板にあしらわれたビットコイン・マークのメダル2017年12月8日、モスクワ(ブルームバーグ)【拡大】

 マクロ経済分析を得意とする“マクロマン”こと筆者は今回のコラムで一風手法を変え、「2018年にこれが起きる」ではなく、「これは起こらない」という予測を8つお届けする。

 米下院混乱リスク

 (1)米国債の逆イールドは起きない 米金融当局による利上げ3回を想定した場合、18年末の10年債利回りは2.75%近辺になると、筆者の予測モデルは示している。出発点を考えれば、2年債利回りが10年債利回りに追いつくほど上昇するとは考えにくい。1990年代終盤の例で2年債と10年債の利回り差が0.5%からマイナスに転じるまでに1年余りかかったことも、多少の安心感を与える。

 (2)中央銀行が世界経済・金融市場のサイクルを狂わせることはない 世界危機後の相場上昇は主に中銀による金融緩和の上に成り立つという通念があるが、実際はそうではない。2017年はG10(主要10カ国・地域)中銀による利下げが皆無だった1年で、そのような年は今世紀でまだ3回目だ。追加の金融緩和という追い風がないのに金融市場はまずまず順調に推移しており、世界の当局は18年、ブレーキを軽く踏むことで現状をしっかり維持できる位置に付けている。

 (3)世界市場のボラティリティー(変動幅)は17年ほど小さくならない 17年のボラティリティーがあまりに低かったため、ここからさらに低くなるのは事実上不可能だ。

 (4)金融市場は米中間選挙シーズンに良い反応を示さない 上院は共和党が恐らく過半数を維持するはずだが、下院ではかなりの混乱(そして不快感)を伴い、勢力が傾くだろう。結果がどうであれ、この政治プロセスを市場は好意的に受け止めない見込みで、それが夏の終わりにボラティリティーをやや高めるだろう。

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