東証、一時1600円超安 終値は1071円安

 6日の東京株式市場の日経平均株価は急落し、終値は前日比1071円84銭安の2万1610円24銭となった。これに先立つ米国市場でダウ工業株30種平均が大幅に下落したことを受けたもの。日経平均の下げ幅は一時、1600円を超え、取引時間中としては日本のITバブル崩壊を象徴した平成12年4月以来、約17年10カ月ぶりの大きさだった。

 東京市場では、平均株価を構成するほぼ全銘柄が下落する全面安の流れとなった。また6日のアジアの株式市場も、投資家心理が悪化し全面安の展開となっている。

 岡三証券の小川佳紀日本株式戦略グループ長は「平均株価は目先、2万1千円近辺が下値のメドになる」と指摘。その上で、「株式市場だけが多少、過剰反応している側面がある。足元の“嵐”が過ぎ去るのを待って、落ち着きどころを徐々に探っていく展開になるのではないか」と話した。

 これに先立つ5日のニューヨーク市場では、ダウ工業株30種平均の終値が前週末比1175・21ドル安と、1日の下げ幅としては過去最大を記録した。米長期金利の急上昇をきっかけに米国発で始まった世界株安の連鎖でパニック売りの様相だ。

 ダウ平均は、前週末2日にも前日比665・75ドル安の急落となっており、わずか2営業日で計1840・96ドルも消失する前代未聞の展開となった。取引開始直後に一時300ドル超下落した後、いったん前週末の終値近辺まで戻したが、景気過熱への警戒感から、売りが売りを呼ぶ展開となり、取引時間中に下げ幅は一時1597ドルに達した。

 米国株は昨年末から急ピッチで上昇。市場では、足元の株価下落は利益確定売りを狙ったもので「潮目の転換とはならない」(米エコノミスト)との見方があるものの、先行き不透明感は急速に強まっている。