アップル、スマホ依存対策に本腰 利用を減らす機能“ウリ”に (1/2ページ)

 米IT大手、アップルが社会問題になりつつあるスマートフォン依存の対策に乗り出すことが、1日までに分かった。4日に開幕する同社のイベント「年次開発者会議(WWDC)」で、スマホ「iPhone(アイフォーン)」依存を防ぐ効果があるソフトウエアを発表する。大株主からスマホの過度な使用が心身に悪影響を及ぼすと指摘されており、アップルはこうした批判に対応した。

 従来方針から転換

 WWDCでは来年のソフトウエア戦略を説明するほか、将来のハードウエア計画の一部を明らかにする予定だ。同社はこれまでアイフォーンやタブレット端末「iPad(アイパッド)」、パソコン(PC)「Mac(マック)」、「アップルウオッチ」、「アップルTV」に搭載される基本ソフト(OS)を更新する際、ユーザーと端末の関係をより緊密にさせ、最新のアプリやゲームに没頭させるような機能向上をアピールすることに努めていた。

 しかし、今年は端末の利用を減らすための機能をウリにする方針にシフトする。アップルの技術者は、ユーザーが端末や特定のアプリの利用時間を把握できる一連のツール「デジタル・ヘルス」計画に取り組んでいる。

 関係者によると、こうした機能はアップルの次期モバイルOSになるとみられる「iOS12」に搭載し、「設定」内のメニューに追加されるという。

 アイフォーンなどの開発に関わった同社の元幹部、トニー・ファデル氏は「ユーザーがどれだけデジタル活動に時間を費やしているのかを知るツールやデータが必要だ」と提言していた。ただ、同氏はアイフォーンについて「食べ物を保管する冷蔵庫のようなもので、それ自体に依存性があるわけではないということを理解する必要がある」と指摘している。

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