日仏友好160周年を記念して7月からフランスで開催されている「ジャポニスム2018」の会期も後半に入った。日本政府主導で日本が誇る文化・芸術を、世界の文化都市パリを中心にかつてない規模で紹介、「文化大国・ニッポン」を来年2月までアピールする。この一大イベントについて河野太郎外務相と、民間からオフィシャルパートナーとして積極的に関与するパリ日本文化会館・日本友の会の早川茂会長(トヨタ自動車副会長)が対談した。文化大国に向け、河野氏は「持続的な情報発信が必要。民間が支える文化会館のやり方は手本になる」と評価。早川氏は「文化会館への参加価値を可視化し会員を増やしたい」と応じた。
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□河野太郎外相
■誘客にも外交にも有意義
--政府にとってジャポニスム2018の位置づけは
「官民一体となって日本文化を発信していくイベント。日本文化の原点ともいうべき縄文文化から、フランス人に人気のマンガやアニメ、さらには最新映画まで紹介する。訪日外国人観光客を2020年に4000万人まで増やすには文化が大きな要素となる。それだけに展覧会や舞台公演などを通じて日本文化をイメージしてもらうことが大事だ。おもてなしやクリーンな自然環境など日本の良さを分かってもらう絶好の機会でもある」
--伝統だけでなく最新技術も発信している
「(世界中で話題の展覧会を創り出すテクノロジスト集団)『teamLab』の最新技術には多くの観客が集まり、パリ・エッフェル塔を特別にライトアップする企画にはパナソニックなどが協賛した。日本の歴史や伝統だけでなく、最先端技術を見せることも開催の狙いだ。こうした技術と歴史、伝統の融合を政府と民間が一体となって取り組むことに意義がある」
--欧州に日本文化は根付いている