国内

昨夏の猛暑、温暖化影響が確実 気象研究所がスパコンで分析

 昨年夏の日本の記録的猛暑は、地球温暖化が影響したことがほぼ確実だとの分析を気象庁気象研究所(茨城県つくば市)などのチームがまとめた。スーパーコンピューターで、既に温暖化が進む今の地球と温暖化していない地球を再現し、異常な暑さが起こる確率を比較して分かったという。

 チームの今田由紀子・気象研究所主任研究官は「温暖化が進めば、昨夏の猛暑のような異常気象が当たり前のように起きる恐れがある」と強調。命を守るための暑さ対策の意識向上や、温室効果ガスの排出削減に取り組む重要性を指摘した。

 昨年は東日本の6~8月の平均気温が統計開始から最も高くなるなど、各地を猛烈な暑さが襲った。一方、二酸化炭素(CO2)の排出増で温暖化が加速し、世界の気温は産業革命前から既に1度程度上がっている。

 チームは大気中のCO2濃度や海面水温のデータなどを調整し、産業革命前を想定した温暖化していない地球で、昨夏のような猛暑が発生する確率を算出。温暖化が進む今の地球での発生確率と比較した。すると、温暖化している場合、日本で昨年と同等かそれ以上の高温が発生する確率は19.9%だった。温暖化がない場合はほぼ0%だった。

 西日本豪雨も分析し、昨年6月28日~7月8日の九州から東日本の平均降水量は、1980年以降の気温上昇で7%ほど増えた可能性があるとの結果が得られた。

 今田主任研究官は「証明が難しかった温暖化と異常気象の関係を数値で『見える化』することは、影響を実感してもらう上で重要だ」と話した。

 個別の異常気象と温暖化の関連を分析する研究はイベントアトリビューションと呼ばれ、近年活発になっている。

Recommend

Ranking

アクセスランキング

Biz Plus