メーカー
オンキヨー、経営立て直しへ ＡＶ事業売却、米同業と協議
老舗の音響機器メーカー、オンキヨー（大阪市）は１６日までに、主力のホームＡＶ（音響・映像）事業の売却に向け、米同業サウンド・ユナイテッドなどと協議することで基本合意したと発表した。具体的な売却範囲は明らかにしていないが、オンキヨーのＡＶ事業はグループ売上高の約７割を占める。
オンキヨーがパイオニアのＡＶ事業を買収して２０１５年に設立した完全子会社の「オンキヨー＆パイオニア」（東京）の株式譲渡などを検討する。
オンキヨーは今後、ヘッドホンやイヤホンなどの企画・販売のほか、家電、自動車メーカーの相手先ブランドによる生産（ＯＥＭ）事業に力を入れると説明している。
オンキヨーは音響機器の不振から１８年３月期まで５年連続で連結最終損益が赤字となっており、経営立て直しが急務になっている。同社は５月１５日に予定していた１９年３月期の決算発表を延期。ホームＡＶ事業の売却協議の影響を精査した上で、２４日に発表するという。