再生率は低い日本 ペットボトルのリサイクル率向上へ飲料メーカーがしのぎ
国内飲料メーカー各社が、ペットボトル容器による環境負荷低減に、しのぎを削っている。ペットボトルは、同問題の“元凶”とも見なされているだけに、原料のリサイクル率を高める目標を掲げるなど、各社は同問題へ取り組み姿勢をアピールし、内外の世論に理解を求める姿勢だ。
「限られた資源をいかに循環させ続けるか。いかにリサイクルや回収の協力をしてもらえるかだ」
神奈川県藤沢市で５月３０日に開催された「海ごみゼロウィーク」の開幕イベント。全国清涼飲料連合会の堀口英樹会長（キリンビバレッジ社長）は「海ごみ問題はわれわれだけでは解決できない。政府や自治体と協力して啓発していくことが必要だ」と訴えた。
同連合会では、自動販売機横に設置されるペットボトルの回収容器に、リサイクル容器でありゴミ箱ではないことを示すステッカーを５５万枚貼るなど、啓発活動にも力を入れる。ゴミなど不純物が混ざれば再生コストも上昇し、リサイクル率を上昇させることも難しくなるためだ。
もっとも、国内のペットボトルの回収率は９割と、欧州の４割や米国の２割と比べてもかなり高い。だが、ペットボトルが原料としてペットボトルに再生される割合は、１割程度にとどまるとみられている。まだ、コスト面などで技術革新が目標に追いついていないためだ。
サントリー、キリン、アサヒ 各社の技術革新や工夫
サントリーホールディングス（ＨＤ）は、協栄産業（栃木県小山市）と、安価で効率の良いペット樹脂の再生機器を稼働させた。使用済みペットボトルを砕いた原料をペットボトル原料に再生する過程では従来、プラスチックを２回溶かす行程が必要だったが、これを１回溶かすだけで、ペットボトルの原材料を作る技術開発に成功し、コストの圧縮につなげた。令和２（２０２０）年には２台目を増設する。１２年までにはこれを複数台追加導入する。投資規模は５００億円を予定する。