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空気清浄機の出荷6割増 各社がコロナ対策効果検証を加速

 空気清浄機の販売が急増している。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い注目が集まり、自宅や病院などの施設で導入の動きが広がったためだ。メーカー各社は実際にコロナ対策として効果があるかどうかの検証を開始。結果を踏まえ、さらなる販売強化を狙う。

 家電量販店のエディオンなんば本店(大阪市)を8日訪れると、空気清浄機が並ぶコーナーでは「ご好評につきお取り寄せとなります」と紙が張られた商品が目立った。販売員は「注文後、自宅に届くまで1カ月かかるものもある」と話す。

 日本電機工業会によると、4月の空気清浄機の国内出荷台数は約16万4000台を記録。前年同月より6割増の高水準で、5月も4割増えた。国内首位のシャープは、独自の空気清浄技術「プラズマクラスター」を搭載した高価格帯の商品が好調で、特に家族層の人気が高い。4~6月の販売台数は前年の2倍近かった。パナソニックは4月、次亜塩素酸を活用した空間除菌脱臭機「ジアイーノ」の新規受注を停止した。2月以降に注文が急増し、部材の手配が間に合わなくなった。増産態勢を整え、10月ごろに受注を再開する見通しだ。

 こうした中、各社はコロナへの効果を検証する動きを加速させている。シャープは外部の研究機関と共同で、プラズマクラスターに関する試験を開始。パナソニックも独自のイオン技術についての検証を進めている。

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