京都市観光協会が発表した平成３０年一年間の京都市内の主要ホテルの宿泊調査で、宿泊客に占めるインバウンド（訪日外国人客）の割合が前年比３・７ポイント上昇の４３・９％となり、２６年の調査開始から４年連続で過去最高を更新した。

　調査は市内のホテルの約４割にあたる５２カ所（客室数計１万１２３４室）が対象。宿泊客は前年比４・４％減の３２９万１７４５人で、うち日本人が同９・４％減の２０６万２７１６人。外国人が同５・３％増の１２２万９０３０人と対照的な結果になった。

　格安航空会社（ＬＣＣ）の便数増加で、京都を訪れる訪日客が増えている背景もあり、３０年は月別の訪日客の宿泊割合が日本人を上回ったのが４月、７月の計２カ月間あった。

　宿泊した訪日客を国・地域別でみると、中国が前年比２・７ポイント上昇の２７・７％と３年連続の首位。２位以下は台湾、米国、韓国と続いた。７位のスペインは宿泊客数が前年より３割以上増えたのが目立ったという。

　一方、客室稼働率は同１・７ポイント下落の８６・４％。過去５年間では２６年（８６・３％）に次ぐ２番目の低さだったが、８割超の高水準が続いた。

　また観光協会によると、英ホテルデータサービス会社ＳＴＲの調査では、京都市内のホテルの平均客室単価は前年比２・１％上昇した。３０年は９月の台風２１号被害の影響などで、大阪をはじめ他都市では客室単価が値崩れした。同協会は「京都のホテルの新規開業が相次ぐ中、客室単価が値崩れしなかったのは特筆すべきだ」とみる。