破産を申請した子供服販売のマザウェイズ・ジャパンが、保全管理命令後は、全品60％オフの「閉店セール」を開催している。一部大型店では「お会計は3時間待ち」の看板が用意されるなど異例のにぎわいを見せている。マザウェイズの「在庫一掃」に東京商工リサーチ（TSR）が迫った。
伝統の英ブランド、チェーン店の攻勢に沈む
マザウェイズ・ジャパン（東京都江東区、登記上：大阪市、以下マザウェイズ）と関連2社は6月30日、大阪地裁に破産を申請し7月1日、保全管理命令を受けた。負債は、3社合計で約70億円が見込まれる。同時に破産を申請したのは、根来（大阪市）、ネイバーズ（大阪市）の2社。
マザウェイズは、イギリス発祥の子供服専門店「motherways」を国内で展開していた。1991年にイギリスのマザーケア社との間で同社製品の国内出店販売（日本総代理店）の合意に調印して事業を開始。ベビー服やキッズ向けのカジュアルウェア、靴やアクセサリーなどの服飾雑貨など全般を取り揃えていた。
ヨーロピアンテイストとリーズナブルな価格帯で知られ、ショッピングモールを中心に出店を重ね、全国９４店舗を展開、2018年1月期は売上高約83億5600万円をあげていた。
しかし、低価格のチェーン店などが台頭するなど、競合激化から近年は売上が伸び悩んでいた。また、店舗出店に伴う金融債務の負担も重く、ここにきて経営も限界に達し今回の措置となった。
保全管理命令を受けた翌2日、各店舗の店頭やホームページで一斉に「60%オフセール」の告知を始めた。