東京商工リサーチ特別レポート

「ジーンズ」不振が大手量販店を直撃 店舗数が減少、脱定番の動きも

東京商工リサーチ
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 ジーンズ量販店の店舗数が減少している。若者のジーンズ離れや過去の拡大路線の反動などが背景にある。大手ジーンズ量販店は、既存店の閉鎖や商品構成を見直し業績回復を狙う。

 不採算店の閉鎖

 「Mac-House」を展開するマックハウス(JASDAQ)は、ピークの2009年2月期には567店を展開していた。だが、その後は不採算店の閉鎖を進め、2019年2月期は398店まで減少した。売上高も2009年2月期の566億5000万円から、2019年2月期は280億900万円まで半減した。

 マックハウスの担当者は「従来のようなナショナルブランドのジーンズより、低価格帯を好む層も増えた。他社も低価格のプライベートブランドのジーンズに力を入れている」と業界動向を説明する。今後は「これまでのロードサイド大型店の出店を見直し、ショッピングセンターを中心に展開する。客層の裾野を拡大するため、ファミリー層も意識していく」とジーンズ以外の衣料品の底上げを示唆する。

 「Right-on」を展開するライトオン(東証1部)は、2015年8月期の516店をピークに2019年8月期第2四半期時点で492店へ減少した。2009年8月期に1006億600万円だった売上高は、2018年8月期は767億9800万円へ約23%落ち込んだ。ライトオンの担当者は、「ジーンズが売れず、他の衣料品も苦戦を強いられ不採算店を閉鎖してきた」と説明。拡大路線から舵を切り、「(当面は)新規出店を控え、ショッピングセンターをメインとした既存店の収益確保に努める」と話す。

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