働き方

植物と共生する働き方改革がオフィスを変える トヨタとパソナが共同研究 (1/3ページ)

SankeiBiz編集部

 働き方改革で企業の健康経営への取り組みに関心が高まる中、トヨタ自動車とパソナグループが共同で、植物と共生する空間が人間にもたらす効果について科学的な解明を目指す研究に乗り出した。海外ではオフィス緑化が先進企業で広がるなか、日本でも自動車メーカーと人材大手という異業種のタッグとともに注目を集めそうだ。(柿内公輔/SankeiBiz編集長)

 ニョキニョキと伸びる草木。デスクの端末や備品を取り囲むように所狭しと並ぶ観葉植物。働きながら視界に常にグリーンが飛び込んでくる様は、従来の無機質なオフィス空間の概念を超えている-。

 パナソニックは創立百周年の節目を迎えた昨年8月、大阪市の本社総務部でオフィスをリニューアルするともに緑化環境を導入した。従業員のストレスを軽減し、リラックスしながらお互いがFace to Faceで濃密なコミュニケーションを取りやすいよう環境を整えるのが狙いだ。

最適な「緑視率」がサービスの鍵

 緑化を手掛けたのはパソナグループとパナソニックの合弁会社「パソナ・パナソニック ビジネスサービス(PBS)」。パナソニック本社オフィスのほかにも、東京建物本社ビル、月星製作所(石川県)などの企業で納入実績を重ねている。

 総務サービスなどのアウトソーシングを手掛けるPBSは、豊橋技術科学大学の松本博豊名誉教授が発表した緑視率(人の視界占める緑の割合で緑の多さを表す指標)とストレスの関係性を調べた研究結果に基づき、オフィス緑化サービス「COMORE BIZ(コモレビズ)」を展開している。職場環境をより人間に最適な自然環境に近づける「バイオフィリックデザイン」に基づいたサービスだ。

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