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オーケーとH2O〝泥試合〟 揺れる株主

関西スーパーマーケットの経営権取得をめぐるエイチ・ツー・オー(H2O)リテイリングとオーケー(横浜市)の争奪戦が過熱し、株主が揺れている。H2O側が統合後の事業計画を発表すれば、オーケーが質問状を送付するなど激しく応酬。オーケーは株主を個別訪問して統合案への反対を要請するなど〝泥仕合〟の様相を呈している。

大阪市内の「関西スーパー」店舗
大阪市内の「関西スーパー」店舗

「株主の動向は最後まで分からない。29日の臨時株主総会当日までとにかく訴えていこうと考えているので、その一環だ」

オーケーは15日ごろから、株主を個別訪問し、臨時総会で諮られる統合案への反対を要請。このことについて同社の二宮涼太郎社長は淡々と語った。

これに対し、H2O幹部は「(H2O側に)かなり優勢に事が進んでいる。オーケーさんも焦っているのでは」と冷ややかだ。

両社の応酬は、9月3日にオーケーが関西スーパーの買収方針を表明した直後から始まった。関西スーパーは同24日、買収案と統合案を比較し、H2O案が「株主にとって最善の選択」との見解を表明。統合により、オーケーのTOB(株式公開買い付け)価格の1株2250円を上回るという理論株価も示した。

対するオーケーは、関西スーパーに事業計画を問い詰める質問状を送付。株主にも慎重に見極めようとする動きがあり、関西スーパー株の第4位株主の伊藤忠食品は、イズミヤと阪急オアシスの2社の株式の価値評価額と算定根拠を示すよう関西スーパーへ質問書を送った。

また、統合後に営業利益が大きく増えるとした事業計画をオーケーが疑問視すると、関西スーパーは「合理的根拠を備えている」と反論。臨時総会の招集通知発送まで沈黙を守っていたH2Oリテイリングの荒木直也社長が各メディアの取材に応じ、「2社は構造改革により収益が出やすい体質に生まれ変わっている」と援護射撃してみせた。

米議決権行使助言会社2社も〝泥仕合〟に加わり、関西スーパーの情報開示が不十分などとして反対を推奨。同社は「(オーケーの)曲解した説明に基づき、意見が発行された」と反論した。

岩井コスモ証券の清水範一シニアアナリストは「オーケーは成長戦略をメディアなどを使ってアピールしており、H2Oはもっと説明する必要があるのではないか。両者は商売のやり方も全く違い、株主の判断は難しい」と指摘している。(井上浩平)


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