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日系メーカーの中国新車販売、全社マイナス続く

【北京=三塚聖平】日系自動車大手4社の中国市場における11月の新車販売台数が6日、出そろった。世界的な半導体不足による影響が続いていることを受け、日産自動車が前年同月比で3割近い落ち込みを記録するなど全社がマイナスだった。

トヨタ自動車は下落幅を前月(19・2%減)から大きく縮小させた
トヨタ自動車は下落幅を前月(19・2%減)から大きく縮小させた

日産は27・0%減の11万4073台で、下落率が前月より拡大。半導体などの原材料不足に加え、中国国内で新型コロナウイルスの感染拡大が続いたことが影響を与えた。同社は「先行き不透明な状況が年内から年明けまで続く可能性がある」と分析している。

ホンダは20・2%減の13万6685台。マツダは、21・2%減の1万4754台だった。

一方、トヨタ自動車は3・1%減の17万2200台で、下落幅を前月(19・2%減)から大きく縮小させた。東南アジアでの感染拡大を受け、半導体を含む部品の調達が滞ったことが響いているものの、最悪期は脱したという見方を示している。

ただ、新型コロナの新変異株「オミクロン株」の世界的な流行が懸念される中、中国の新車販売や生産に与える影響が注視されている。


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