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デジタルギフト、1000円未満で気軽に贈り物 2万円以上送る人も

商品券やギフト券などを電子化した「デジタルギフト」が浸透しつつある。従来の金券には贈答用のイメージがあり、必ずしも普段づかいするものではないが、スマートフォンを使って飲み物などの低価格の商品を気軽にプレゼントできるようになったことが普及を後押ししたとみられる。

4人に1人がデジタルギフトを利用(Getty Images)※画像はイメージです
4人に1人がデジタルギフトを利用(Getty Images)※画像はイメージです

デジタルギフトとは、英数文字からなるコードやリンクを相手にメールで送信するものを指すことが多い。受け取った側は店舗でバーコードなどを提示して商品と交換したり、決済アプリの残高に贈られた金額分を加算したりできる。

例えば、かつて図書券(全国共通図書券)を発行していた日本図書普及は、メールに記載されたURLを開いてスマホの画面にQRコードを表示させ、書店のレジの機器に読み取らせることで贈られた金額分を支払える「ネットギフト」を採用している。ギフトカードのQUOカードも同様の仕組みを取り入れており、専用のアプリを使わなくても利用できる手軽さで利便性を高めている。

印刷や郵送などのコストを削減できるほか、一般的な送金・配送システムと比較すると個人情報の保護にもメリットがある。個人間だけでなく企業が販促のノベルティーとして活用するケースもあり、調査会社の矢野経済研究所は「eギフト(デジタルギフト)」の市場規模が2023年度には2492億円まで拡大すると予測していた。

調査会社のMMDLaboが3日から6日にかけて行ったインターネット調査によると、デジタルギフトの認知度は66.7%で、「利用したことがある」と答えたのは24.5%。利用経験者のうち受け取ったことがあるのは79.7%、送ったことがあるのは53.1%だった。

受け取った、または送った事があるデジタルギフトについて聞くと「ポイント・ギフトコード」「ドリンク・フード」「コンビニの商品」などが目立つ。送ったデジタルギフトの平均利用額を答える質問では「500~1000円未満」(36.7%)が最多で、「500円未満」(23.0%)、「1000~1500円未満」(9.5%)が続いた。比較的低価格の商品で利用されているのがうかがえる。一方、1.1%と少数ながら「2万円以上」送ったとする回答もあった。

2014年頃には、遠く離れた相手に会員制交流サイト(SNS)を介してコーヒーの引換券やメッセージアプリ・LINEのスタンプなどをプレゼントする「ソーシャルギフト」が流行した。“贈り物の電子化”は、呼び方や方法を少しずつ変えながらも着実に広がっているようだ。


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