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「このままでは日本車は消滅する」和製EVが海外では検討すらされないという現実を見よ

PRESIDENT Online

電気自動車(EV)を世界に先駆けて発売したのは、三菱や日産という日本の自動車メーカーだった。ところが、現在のEV市場で日本勢の存在感はほとんどない。元東京大学特任教授の村沢義久さんは「このままでは日本車は消滅してしまう」という--。

日産の「リーフ」(日産自動車HPより)
日産の「リーフ」(日産自動車HPより)

※本稿は、村沢義久『日本車敗北 「EV戦争」の衝撃』(プレジデント社)の一部を再編集したものです。

「i-MiEV」と「リーフ」で世界をリードした勢いはどこへ

日本市場における電動車の新車販売比率は、PHVを入れても1%にも満たない状況だ。

2009年に三菱が「i-MiEV」を、2010年に日産が「リーフ」を発売して一時は世界をリードしながら、日本は今やEV後進国になりつつある。

一方、世界の自動車メーカーはEVシフトを進めている。2020年におけるヨーロッパと中国における電動車(EV+PHV)の新車販売シェアはそれぞれ7%と5%に達した。

世界全体でも3%を超え、EVはいよいよ本格普及期に入った。その中で日本メーカーだけが置き去りにされつつある。

「恐竜企業」の進化が続々と始まった

テスラが「ロードスター」を発売してEV時代の幕開けを宣言したのが2008年。それから現在までの12年間、日本メーカーに限らず、既存の大手自動車メーカーの動きは鈍かった。

一時は、日産「リーフ」がトップグループに入り健闘したが、2020年には年間販売台数が前年比で20%も低下した。世界ランキングでも2019年の3位から、2020年には7位まで下がっている。他の大手メーカーはもっと消極的で、EVをほとんど無視したままだった。

潮目が変わったのは2020年秋のことだ。急成長するテスラ、NIO等に対抗して、フォルクスワーゲン(VW)が9月に純粋EV「ID.3」を発売。VWは、わずか3カ月で5万7000台の「ID.3」を売り、メーカー別ランキングでテスラに次ぐ2位の座にまで上がった。

既存の大手自動車メーカーがEV化に本腰を入れ始めた。いわば「恐竜企業の哺乳類化」が始まったのである。

VWから続いて発売された「ID.4」も出足好調だ。アメリカ市場には2021年3月半ばに第1便が到着。さっそく早期購入者からの高評価が聞こえ始めている。

革命の火は大西洋を越えてアメリカにも広がった。一時は衰退企業の代表のように見られていたGM(ゼネラルモーターズ)だが、2021年1月末に内燃機関車廃止に向けた野心的な方針を発表し、評価が急上昇している。GMは、2020年代の半ばまでにEVを30車種投入し、ガソリン車、ディーゼル車を2035年までに廃止するというからただごとではない。

「日本で売れるかわからない」は間違っている

日本では、いまだに「EVだけが電動車ではない」「HVの方が現実的だ」などと言われることがある。

だが、そんなのんきな議論が交わされているのは、日本が電動車(EV+PHV)の普及率わずか1%程度の「ガラパゴス」であり、外の世界を知らないからだ。

「世界で受け入れられても、日本で売れるかどうかわからない」という意見もあるかもしれない。だが、それは間違っている。

日系メーカーの年間総生産台数は国内、海外合わせて2千数百万台だが、そのうち国内販売台数は500万台程度。世界で売れなくなれば日本車は滅びる。

むしろ、EVが日本で売れなくても、世界で売れるなら、日本車メーカーはEVに舵を切るしかない。

躊躇(ちゅうちょ)する日本メーカーを尻目に、素早く変身しようとしているのが、VW、GM、フォードなど世界の自動車メーカーだ。

中でもVWの動きはGM、フォードを凌ぐ激しさだ。

まずは、2021年3月15日、オンラインで開催した「Power Day」の会見の場で、バッテリーへの注力と製造工場の大増設計画を発表した。

続いて6月28日には、2033年から2035年までにヨーロッパで内燃機関車から撤退し、しばらく遅れて米国と中国でも撤退するという目標を発表している。

VWの意気込みは、矢継ぎ早にEVを投入していることからも明らかだ。


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