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大塚家具、法人が消滅 ヤマダ吸収でブランド存続

ヤマダホールディングスは14日、傘下の大塚家具を子会社のヤマダデンキが5月に吸収合併すると発表した。法人としての大塚家具は消滅するが、大塚家具の店舗やブランドは存続する。吸収により家電と家具を融合させた新業態の出店をさらに進めるなど、経営判断を迅速化する。

大塚家具銀座本店
大塚家具銀座本店

大塚家具は経営権をめぐる創業家の対立でブランドイメージが低下するなどして業績が悪化。2019年にヤマダ傘下に入り、21年に完全子会社となった。ヤマダは店舗で大塚家具の商品を扱うなどしていた。

大塚家具の直営店舗は7都府県に14店舗ある。ヤマダによると、今後は大塚家具の店舗で働いている社員が、ヤマダの店舗で働くといった可能性もあるという。


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