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インターネット広告費がテレビ・新聞など4媒体の合計上回る 電通調査

電通の調査によると2021年の日本の総広告費は前年比110.4%の6兆7998億円に上り、新型コロナウイルス禍で大きく落ち込んだ20年からの立ち直りが鮮明になった。成長が続くインターネット広告は2兆7052億円でテレビ、新聞、雑誌、ラジオの4媒体の合計を初めて上回った。

インターネット広告費がテレビ・新聞など4媒体の合計上回る(Getty Images)※画像はイメージです
インターネット広告費がテレビ・新聞など4媒体の合計上回る(Getty Images)※画像はイメージです

21年上半期は20年と同様にコロナ禍の影響を受けたが、下半期に入ると感染者数が減少する傾向がみられるようになったことから、景況感や消費者心理が改善した。昨年7月下旬から原則無観客で行われた東京五輪・パラリンピックも広告需要を後押ししたという。

4媒体の広告費はそれぞれ増加し、地上波と衛星メディア関連を合わせたテレビメディアが1兆8393億円(前年比111.1%)、新聞が3815億円(同103.4%)、雑誌が1224億円(同100.1%)、ラジオが1106億円(同103.8%)。合計すると2兆4538億円(同108.9%)だった。

インターネット広告費では、広告制作費と物販系EC(電子商取引)プラットフォーム広告費を除いた媒体費が初めて2兆円を超える2兆1571億円(同122.8%)で、“4マス”超えの原動力になった。巣ごもり需要の継続や、東京五輪・パラリンピックなどで動画配信サービスの利用者が増加するのに伴い動画広告が大きく伸長したという。

一方、屋外広告やイベントなどを含めたプロモーションメディア広告費は1兆6408億円で、前年から2.1%減少している。特に交通広告が大きく落ち込み、前年比85.8%の1346億円。人流が抑制された影響を受けて、鉄道車両で年間出稿の需要が多いステッカーが大きく減少したことや、インバウンド(訪日外国人観光客)需要が回復せず、空港の国際線の広告が減少したことも理由とされている。



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