2人に1人「SDGs関連企業を応援」も “ゆとり”少ない40代男性の関心低く

国連の持続可能な開発目標である「SDGs」を知っていると答えた人の2人に1人が「SDGsに取り組む企業を応援したい」「SDGsに関連した商品・サービスを購入、利用したい」」と考えていることが、マーケティングリサーチを手掛けるインテージ（東京）の調査で分かった。ただ、その認識には世代間格差が見られ、若年層と年配層で関心が高い一方で40代の関心度が低く、特に男性での関心の低さが際立つ結果となった。

“ゆとり”が関心度に影響

調査は昨年12月、全国の15～69歳の男女約1万人を対象にインターネットを通じて行った。

SDGsについて知っていると答えた8126人を対象にSDGsに関してどう思うかを複数回答で尋ねたところ、「関心がある」52.8％、「自分も取り組みたい」51.1％、「取り組む企業を応援したい」53.2％、「SDGs関連商品・サービスを購入・利用したい」45.1％と、おおむね2人に1人が活動への関与に積極的な姿勢を示した。

しかし、世代別に見ると10～20代の若年層と50～60代の年配層に比べ、30～40代で関心が全項目で低く、その傾向は特に男性で強く表れていた。

いわゆるこうした“U字型”の傾向が起きる背景について、調査を行ったインテージは「若年層では学校教育の影響もあり、自分の行動でより良い社会や環境に変えていくという思いが他の世代より強いこと、年配層においては他の世代に比べ時間的・金銭的余裕がある」との分析を示している。

一方、40代の男性で“V字型”に落ち込んでいる背景については「時間・心・お金のゆとりのなさがある」と指摘同調査でも、これらのゆとりについて「とてもある」「まあまあある」と答えた40代男性の割合は、全体の割合に比べ少ないという実態が浮き彫りとなった。

調査をまとめたインテージは、「SDGs関連の商品・サービス戦略の立案には、生活者をひとくくりにせず、世代別のマーケティング戦略が必要といえそうだ」としている。