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転職成功者の平均年齢が若返り IT、建設業界が“ポテンシャル採用”積極再開

転職成功者の平均年齢が上昇した2020年から一転し、昨年は若手人材の転職成功者が増加したことが分かった。転職サービス「doda」を手掛けるパーソナルキャリアが行った調査によると、2021年に転職した人の平均年齢は対前年比0.3歳低下の31.7歳と、新型コロナウイルスの感染拡大前と同等の水準に戻った。経済が徐々に回復の兆しを見せるなか、IT業界や建設業界を中心に、潜在能力を重視する“ポテンシャル採用”を積極的に再開する企業が増えているという。

各社のDXニーズで若手デジタル人材の争奪戦が激化(Getty Images)※画像はイメージです
各社のDXニーズで若手デジタル人材の争奪戦が激化(Getty Images)※画像はイメージです

増加しているのは「25~29歳」のみ

2008年~2021年に同サービスを利用したビジネスパーソン約28万人の転職成功年齢について調査。それによると、2021年に転職した人の平均年齢は31.7歳で、過去13年で最も高かった前年の32.0歳から0.3 歳低下した。男女別で見ても男性がマイナス0.4歳で32.5歳、女性がマイナス0.2歳で29.9歳と、コロナ禍前の2019年と同水準に。転職成功者を年齢層別にみると、前年に比べ増加しているのは25~29歳のみという結果だった。

(doda調べ)
(doda調べ)

転職成功者の平均年齢が昨年、過去最高となった背景についてdoda編集長の喜多恭子氏は「コロナ流行直後の2020年は、採用を一時中断する企業が増加。そんな状況下でも採用活動を行う企業は、経験やスキルを持つ“即戦力人材“を採用する傾向にあった」と分析。それが一転、2021年に若年化の傾向に転じたのは、「経済が徐々に回復に向かっている影響で企業が“ポテンシャル採用”を再開したため、企業の動きにあわせて若手の転職活動も活発化し、転職成功者の年齢は昨年より低くなっていると考えられる」ためとの見方を示している。

デジタル人材の争奪戦が激化

こうしたポテンシャル採用の動きは、特に労働力不足が叫ばれている「IT系の技術職」や「建設系の技術職」で顕著だ。

コロナ禍で業界問わずDX(デジタルトランスフォーメーション)を進める企業が増加するなか、データ分析やサイバーセキュリティのニーズも高まり、「デジタル人材」の不足がより深刻化している。喜多氏は「リモートワークの導入で急速にITインフラを整える必要があった2020年と比べて、2021年は緊急度が落ち着き始めたことや経済が上向いてきたことを背景に、未経験者の採用に踏み出す企業が増加している」としている。前年のような「即戦力採用」に注力するのでなく、「採用後の教育に力を入れ、自社で活躍する人材を育てようという企業の意識の変化」(喜多氏)が読み取れるという。

一方で建設業界をめぐっては、かねて慢性的な労働不足が課題となっているが、さらに2024年には「時間外労働の上限規制」が適応され、1人当たりの残業時間を減らす必要が迫られている。このため、これまで経験者採用を行ってきた企業も2021年は採用の間口を広げ、若手を含めた人材の確保を急いでいるという。


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