アウトドアブーム、異業種も本格参入　ゲオグループ、アルペン…続々新規出店

新型コロナウイルス禍で人気の高まったアウトドアレジャーが定着の兆しをみせている。今年も新たに始める人が増えるとみられ、テントや調理器具、寝袋をはじめ、必要となる道具類を扱う小売り分野では、異業種の中古品販売店やスポーツ用品店などが専門店の出店、品ぞろえの拡充を本格化させている。

ＤＶＤ、ＣＤのレンタル事業などを手掛けるゲオグループの中古品売買チェーン、セカンドストリート（名古屋市中区）は１９日、大阪府箕面市に１０店目となる中古アウトドア用品専門店「セカンドアウトドア」を出店する。同店ではアウトドア用の衣料品や調理器具・食器類、自転車などさまざまな中古品とリーズナブルな新品を計約８０００点取りそろえる。

同社は「セカンドアウトドア」を平成２５年から展開してきたが、コロナ禍が本格化した令和２年以降、新規出店は箕面市の店も含めて４店となる。広報担当者は「市場が活性化しており、事業も好調に推移している。今後はエリアの拡大とともに、専門店の大型化なども検討していきたい」と積極的だ。

一方、スポーツ用品店チェーンなどを展開するアルペンは、キャンプ用品をはじめとするアウトドア用品のプライベートブランド（ＰＢ）「Ａｌｐｅｎ　Ｏｕｔｄｏｏｒｓ」を創出。２月下旬から、全国に計１６店展開しているアウトドア用品専門店「アルペンアウトドアーズ」と登山用品専門店「アルペンマウンテンズ」のほか、オンラインストアでも販売を始めた。

まずはリビングルームのような使い方も可能なテントや、１人で楽しむ〝ソロキャンプ〟に最適なたき火台など全３７種類の商品を用意した。「今後もＰＢの品種を増やしていく」（広報担当者）としている。

アウトドア関連の専門店についても積極的に出店していく。４月１日に東京・新宿で開業するアルペングループの旗艦施設の中にもアルペンアウトドアーズを開店する。

このほか、家電量販店大手のビックカメラは東京・立川店内に新業態「ビックアウトドア」を２年にオープンして市場参入。今年２月には作業服大手のワークマンもネット通販限定でアウトドア用品の販売を開始している。（青山博美、写真も）