ロックダウンで日系３社の中国新車販売が大幅減

【北京＝三塚聖平】日系自動車大手４社の中国市場における３月の新車販売台数が８日、出そろった。新型コロナウイルスの流行により中国各地でロックダウン（都市封鎖）に踏み切る都市が相次いだ影響で、ホンダ、日産自動車、マツダの３社が前年実績を大幅に下回った。感染拡大を徹底的に押さえ込む「ゼロコロナ」政策により、中国市場の不透明感が増している。

ホンダは前年同月比３３・２％減の１０万１０６１台で、日産は３２・６％減の８万７９０２台だった。両社ともマイナスは２カ月ぶり。マツダは５４・０％減の８６０８台で、１２カ月連続の前年割れとなった。

トヨタ自動車は０・４％増の１６万７３００台で、かろうじて２カ月連続でプラスを保った。

中国各地では３月以降、新型コロナの感染拡大が深刻化しており、南部の広東省深圳(しんせん)市や、東北部の吉林省長春市などが都市封鎖に踏み切った。トヨタは長春にある合弁工場の稼働が３月１４日から３週間以上にわたって止まっている。

工場が稼働を続けている日系メーカーでも、ホンダはサプライチェーン（供給網）の混乱で一部の部品調達に支障が生じたことにより減産を余儀なくされた。マツダは物流網の乱れが販売の足を引っ張った。

世界的な半導体不足も続いていることに加え、中国最大の経済都市である上海市も３月２８日から封鎖を続けており消費のさらなる冷え込みが懸念される。