YouTube(ユーチューブ)に動画を投稿して収入を得る「YouTuber」のうち、月収が5000円以上1万円未満の層が多いことが分かった。YouTubeを手掛けるGoogleは、クリエーターが広告収入を得られるようにするだけでなく、若者世代に人気がある中国系動画投稿アプリ「TikTok(ティックトック)」風の短尺動画「YouTubeショート」の投稿者に報奨金を出すなどしてを支援をしているが、YouTuberを本業にできるほどに収益を上げることは容易ではないようだ。
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ファストマーケティング(東京)は2月、18~59歳の男女9340人を対象にした全国規模のインターネット調査を実施した。YouTubeのアカウントの所持率は47.7%だった。年代別に見ると10代が64.9%で最多で、若いほど所持率が高くなる傾向が見られたが、50代でも3人に1人にあたる37.6%が持っていると答えた。
YouTubeのアカウントを持っていると答えた人のうち、YouTubeへの動画投稿を「収入源の一つにしている」のは10.1%だった。そのうち広告やスーパーチャット(スパチャ、視聴者からの投げ銭)などで収益を得られるようにする「YouTubeパートナープログラム」の認定を受けている人は72.0%だった。
同プログラムの認定を受けている人にYouTuberとしての平均月収を聞くと「5000円~1万円未満」が28.7%と最も多かった。「1万円~5万円未満」が25.6%、「5000円未満」が20.7%で、「30万円以上」は5.2%だった。
また、YouTubeチャンネルのフォロワー数については76.2%が1万人未満で、フォロワー数が多いほど月収が高くなる傾向があることも分かった。調査を行ったファストマーケティングは「(YouTuberとして)まとまった金額を稼ぐのは一筋縄ではいかない」との見方を示している。