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水難事故から守るライフジャケット 過信は禁物

北海道の知床半島沖で観光船が遭難した事故で改めて水難事故の安全対策が重要視されている。小型船舶の乗船者にはライフジャケット(救命胴衣)の着用が義務付けられており、今回の事故でも多くの乗客が着用していたとみられる。ゴールデンウイークはマリンレジャーが活発化する時期で、海上保安庁も積極的な着用を呼びかける。一方で、ライフジャケットは万能ではなく、状況に応じた安全対策も求められる。

船内でライフジャケットの設置を確認する海上保安官ら=27日午後1時 神戸市中央区(鈴木源也 撮影)
船内でライフジャケットの設置を確認する海上保安官ら=27日午後1時 神戸市中央区(鈴木源也 撮影)

国土交通省は、平成30年2月から小型船舶の乗船者に、船室内などを除き、ライフジャケットの着用を義務化。違反した船長には違反点数が付され、最大6カ月の免許停止となる。

海上保安庁の令和2年の調査によると、海中転落時の生存率は着用時が87%で、非着用時は39%となっている。船長の指示がない場合でも積極的な着用を呼びかけている。

一般社団法人水難学会の斎藤秀俊会長は、「正しいライフジャケットの着用が命を守る」と、水辺の活動でのライフジャケットの重要性を強調する。一方でライフジャケットを着用していても、水温が低いと低体温で命の危険が及ぶ可能性があり、「救助までの時間を考えると、17度以下はリスクが大きい。5月は気温が上がってくるが、水温はまだまだ低い」と注意を呼びかける。

さらに、観光船などでは、緊急時の慌てた状況でも対応できるよう、「乗客に正しい着用方法や設置場所を伝えることが大切だ」と話した。(本江希望)


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