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止まらぬ値上げラッシュは「オイルショック以来」、気になる家計への影響

生活に身近な食料品などの値上げラッシュが止まらない。長引く原材料費や輸送費の高騰に、ウクライナ危機や円安も影響。高齢者から単身の若者、食べ盛りの子供がいるファミリー層まで幅広い世帯を直撃する。デフレ下の「勝ち組」とされた外食チェーンも例外ではない。こうした現状について信用調査会社の担当者は「オイルショック以来」と指摘。値上げは秋以降も続くとみられ、当面の負担増は避けられそうにない。

節約を意識

「特価品などを狙ってやりくりしているのに食費が上がった」。5月末、大阪市中央区のスーパーで買い物を終えた主婦、辻勢津子さん(72)は嘆いた。

家族4人分の食事を毎日作っているが、買い物に来るたびに商品の値上げを実感する。献立を工夫するなどして対応しているが、6月以降も続く値上げに不安は膨らむばかりだ。

食べ盛りの子供がいる家庭からも懸念の声が上がる。小学生と中学生の子供2人がいる女性会社員(43)は「仕事もあるので、お得な日に買い物ができないこともある。子供にたくさん食べさせたいが、家計を直撃することになれば節約も意識しなければ」と話した。

外食チェーンも

6月以降、どんな商品が値上げされるのか。

まずは老若男女に支持される即席麺だ。日清食品グループは6月1日出荷分から、「チキンラーメン」などを値上げする。包材や物流にかかる費用上昇の影響もあり、「自助努力だけではコスト増を吸収できない状況となった」とする。

世界的な需要拡大や生産地の天候不順などを受け、家庭に欠かせない冷凍食品や調味料も値上げされる。

菓子類も同様だ。ロッテの「雪見だいふく」や森永乳業の「ピノ」などの人気商品も順次値上げとなる。

値上げの波は外食チェーンにも押し寄せている。ケンタッキーフライドチキンの「オリジナルチキンセット」や、カレーハウスCoCo壱番屋の「ポークカレー」「ビーフカレー」などの商品が1日から価格改定される。

「ステルス値上げ」限界に

主要食品メーカー105社を対象とした帝国データバンクの調査では、今年に入りすでに約4700品目が値上げされた。6月以降は約3600品目の値上げを計画。値上げ率の平均は12%に上るという。

食品分野別で見ると、酒類・飲料は6月以降、麦芽やトウモロコシの価格高騰が影響し、923品目の値上げが予定されている。また輸入小麦の価格高騰を反映し、年内に複数回の値上げを行ったパンのような商品もある。

帝国データバンクによると、商品の内容量を減らし、値段を据え置く「ステルス値上げ」などの対応を打ち出したメーカーもあったが、原材料費の高騰でこうした企業努力も限界に。帝国データバンクの担当者は「短期間でこれほど多くの食品が値上げされるのは、オイルショック以来といっても差し支えがない」と指摘。「こうした状況が続けば、秋以降も値上げラッシュは相次ぐ可能性がある」と予測する。(清水更沙)


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