日本車４社、米販売４０％減　５月、供給制約続く

日本の自動車大手４社が１日発表した５月の米新車販売台数は計３０万９３１９台と、前年同月と比べ４０・３％減った。４社全てが２桁の減少率となった。世界的な半導体不足を背景に新車の供給制約が続いたのが主因だ。

比較対象となる昨年５月の販売台数が新型コロナウイルスワクチンの接種進展による経済活動の正常化を受けて膨らんでいたことも、減少率が大きくなった一因。営業日が前年より２日少なかったのも響いた。

減少率が最も大きかったのはマツダで、６３・７％減の１万５３１２台。ホンダも５７・３％減の７万５４９１台と苦戦が目立った。トヨタ自動車は２７・３％減の１７万５９９０台、ＳＵＢＡＲＵ（スバル）は２４・８％減の４万２５２６台だった。

半導体不足といった供給網の混乱は、ロシアのウクライナ侵攻の影響で拍車がかかっている。（共同）