東証、一時２００円超安　米景気後退懸念が重荷

１５日午前の東京株式市場の日経平均株価は続落した。物価高抑制に向けて米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が金融引き締めを加速するとの見方から、米景気後退に対する懸念が強まり相場の重荷となった。下げ幅は一時２００円を超えた。

午前１０時現在は前日終値比１８６円３６銭安の２万６４４３円５０銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は１２・４９ポイント安の１８６５・９６。

１４日の米ダウ工業株３０種平均は５営業日続落し、約１年４カ月ぶりの安値水準となった。投資家がリスク回避姿勢を強めた流れを１５日の東京市場も引き継ぎ、朝方から売り注文が優勢だった。

ただ、１４日までの３営業日で平均株価が計１６００円超下落していたこともあり、買い戻しの動きからプラス圏に浮上する場面もあった。