スーツで健康推進、着実に増収維持　はるやまホールディングス・治山正史社長

　団塊世代の大量退職やクールビズの定着により、紳士服市場は１０年前に比べ３割縮小している。紳士服チェーン各社が経営多角化によって事業の再構築を進める中、はるやまホールディングスは「スーツで日本を健康にする」をキーワードに堅調に業績を伸ばす。治山正史社長は「世の中になくてはならない商品を提供するインフラ企業を目指す」考えだ。

　独自の機能性付加

　－－“スーツで健康”とは具体的にどんな商品か

　「商品の面では上着を着用したときの、肩にかかる重さや圧迫感を感じないよう、生地や縫製、デザインを工夫した『ストレス対策スーツ』、動きやすくカロリー消費をサポートする『スラテクノシリーズ』のほか、花粉症対策など、独自の機能性スーツを商品化した。これまで世の中になかった画期的な商品だが、着用するのが当たり前になるよう普及させたい」

　－－店舗運営上の“健康”についての工夫は

　「郊外型店舗を中心に『地域の健康ステーション』というコンセプトでのリニューアルを順次進めている。店内に血管年齢、肌年齢やストレスなどを測定する機器を備え、買い物を楽しむだけでなく、心身のコンディションをチェックできる。顧客から支持されているので、都市部の店舗での導入も検討している」

　－－経営面では残業撲滅に取り組んでいる

　「商品展開だけでなく、社員に対しても健康を徹底しなければならないという思いから、３月に『Ｎｏ残業手当』制度を導入した。生産性を向上させることを目的に、残業時間ゼロの社員へ毎月１万５０００円を支給している。やむを得ず残業した場合でも、残業代１万５０００円未満の社員には、差額を上乗せして支払っている。商品の袋詰めを秒単位で測定してスピードアップするなど、現場で工夫して効率化を実現した。『早く帰宅できるので家族とだんらんの時間ができた』『ジョギングを始めた』など従業員の私生活の充実につながっている」

　働きやすい環境整備

　－－多くの企業が人手不足に悩まされているが

　「当社では２０１４年から人手不足になることを見越して、働きやすい環境を整備してきた。育児休業はパートタイマーも含めて、子供が２歳になるまで取得可能で、最大で６カ月延長できる。一度退職したあとの復職も、経過年数の制限がないので１０年後に再び雇用された実績もある。地域限定の雇用制度も導入し、１７年度は新入社員の４割が選択している。転職してきた社員からは『社内制度が充実していることが志望の理由』と評価されている」

　－－業績の推移は

　「東日本大震災以降、１５年３月期に消費増税の影響で一時的に減少したが、売り上げの上昇基調は続き、着実に増収を維持している。１８年３月期は堅実な出店やさらなる経営の効率化によって、３期連続の増収増益を見込んでいる」

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【会社概要】はるやまホールディングス

　▽本社＝岡山市北区表町１－２－３

　▽設立＝１９７４年１１月

　▽資本金＝３９億９１３６万円

　▽従業員＝１５６１人（２０１７年３月末時点）

　▽売上高＝５９５億円（１８年３月期予想）

　▽事業内容＝紳士服チェーン運営、メンズ・レディース服飾関連商品販売

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【プロフィル】治山正史

　はるやま・まさし　立教大経済卒。１９８９年伊藤忠商事入社。９４年はるやま商事（現・はるやまホールディングス）入社。社長室長、常務などを経て、２００３年から現職。５２歳。岡山県出身。