対戦型ゲーム「eスポーツ」の五輪競技採用目指す新団体が設立会見

 

 対戦型ゲーム「eスポーツ」の普及を目指す「日本eスポーツ連合」が1日、活動開始会見を開いた。同連合は既存のeスポーツ3団体が統合したもので、認定大会の開催や同大会で賞金を獲得できるプロライセンス発行などを行う。代表理事に就任したセガホールディングス社長の岡村秀樹氏は会見で、「将来的な『eスポーツ』の五輪種目への採用を目指し、海外団体とスクラムを組んでがんばりたい」と述べた。

 同連合は、2020年には世界中で5億人が視聴すると予測されるほど欧米中心に普及が進むeスポーツを、日本でも本格的に普及させるため、日本eスポーツ協会、eスポーツ促進機構、日本eスポーツ連盟の既存3団体を統合した団体。

 団体公認のゲームとして、家庭用ゲーム機向け格闘ゲームやスマートフォン向けパズルゲームなど6タイトルを認定。優秀な成績を収めるなどの条件を満たしたプレーヤーに、賞金を大会で獲得できる15歳以上向けの「プロライセンス」と、賞金を獲得できない13歳以上15歳未満向けの「ジュニアライセンス」の2種類を発行する。10、11日に開催されるゲームイベント「闘会議2018」で、初の公認大会を開催する。

 eスポーツのプレーヤー向けプロライセンスは、世界的にも珍しいという。