【ＪＡＰＡＮ　ｓｔｙｌｅ】ＱＲコード、連携…誘客へ観光サイト差別化合戦

　■母国語案内を自動表示、ＡＩが効率プラン

　外国人が日本を旅行中に観光スポットやイベント情報を収集する情報案内サイトを運営する観光関連事業者が、独自色を出して自社サイトの運営に乗り出している。人口減少で国内需要の先細りが避けられない中、サイトで訪日客の需要を喚起し、自社サービスへ誘導する狙いだ。各サイトとも自治体と連携して地元お薦めの観光スポットが分かったり、観光地までのルート検索ができたりするなど独自機能が満載。“旅のお供”の座を射止めるべく差別化を競っている。

　ＱＲコード活用

　「ストレスフリーな観光サポートサービスとして、相当数の利用が見込めると判断した」。オリックスオープンイノベーション事業部の幹部は、同社が全国展開を始めた訪日客向けの情報案内サービスの出来栄えに胸を張る。

　同サービスは観光案内所などに置かれた２次元バーコード「ＱＲコード」をスマートフォンで読み取ると、提携自治体のホームページなどをベースにした情報サイトにアクセスできる。スマホの言語設定を読み取って自動的に適切な言語で表示するのが特徴で、困った訪日客がインターネット検索せずに地元お薦めの観光情報が手に入る。将来的には地元飲食店の多言語メニューや割引クーポンのリンクも配信する。

　ＱＲコードは設置された場所ごとに識別され、外国人がどのＱＲコードを読み取ったかが追跡できる。自治体は訪日客の足取りを把握した上で、今後の観光施策に生かすことが可能で、「困った訪日客が滞留しそうな場所」（同社）を中心に、９月までに最大７０自治体に、最大１万枚のＱＲコード設置を目指す。

　インターネットの普及を背景に、近年は航空券や宿泊施設などを自分で手配する個人旅行客が急増。オリックスの調査では、個人旅行客のうち、細かくスケジュールを決めずに現地到着後に情報収集をするケースは全体の８割にも及ぶことが分かり、同社は「“旅ナカ”の観光情報サイト需要は高い」として本格的に事業参入を決めた。

　訪日客の急増に伴う経済効果はいまや、無視できないレベルに高まっている。観光庁が政府の有識者会議で公表した試算によると、２０１２～１６年で名目国内総生産（ＧＤＰ）は約４０兆円も増加したが、うち２兆円は観光関連の上積み分。分野別では、観光関連のＧＤＰ伸び率は２３．０％に達しており、輸送機械などとともにトップクラスの水準となっている。

　特に今後も伸びしろが期待できるのは地方観光だ。日本に複数回来た訪日リピーターは１７年に１７００万人を突破し、地方に足を延ばす傾向がある。だが地方の観光情報は整備途上で、訪日客が旅行前に自国で入手することが難しい。そこで観光関連事業者が、情報サービスで訪日客を自社サービスにつなげようと目をつけていった。

　“上客”の囲い込みに向け、各社は独自色ある情報サイトの開設を活発化させている。

　旅行大手ＪＴＢは日本マイクロソフトや経路案内ソフトを手がけるナビタイムジャパンと共同で２月下旬から、スマホ用アプリ「ＪＡＰＡＮ　Ｔｒｉｐ　Ｎａｖｉｇａｔｏｒ」の提供を始めた。人工知能（ＡＩ）を活用して利用状況を分析し、適切な呼びかけを行うほか、１００通り以上の観光モデルプランを提示し効率的な周遊を促す。

　日航はＪＲと連携

　国内線でつばぜり合いを繰り広げる航空大手２社も整備を急ぐ。日本航空は３月、ＪＲ東海と連携して両社の観光情報を集約したウェブサイトを開設した。サイトから日航と東海道新幹線の予約もでき、地方に関心を持った訪日客を両社のサービスに誘導する。全日本空輸は行きたい観光地を選択すると、旅行プランを自動作成する「Ｊａｐａｎ　Ｔｒａｖｅｌ　Ｐｌａｎｎｅｒ」を開設した。

　全日空は今後、自治体や観光協会、人気ブロガーなどと連携し、イベント開催、花の見頃などのリアルタイム情報を随時掲載して訪日客の地方誘客に向けて背中を押していく。担当者は「最新情報を集めていくことで、訪日客に選ばれるサイトに成長できれば」と話している。

　訪日客のさらなる増加が見込まれる中、各社の観光情報サイトの差別化競争はより激化しそうだ。（佐久間修志）