ギター老舗破綻で国内にも広がる余波　関係先などファンもやきもき？

　５月１日、ジョン・レノンやレッド・ツェッペリンのジミー・ペイジが愛用したエレキギターで知られる米ギブソンが、米国裁判所に連邦破産法第１１条（日本の民事再生法に相当）を申請した。

　負債は最大５億ドル（約５５０億円）に上るが、債権者の６９％以上が再建に同意しているという。

　米ギブソンの破綻を受け、国内外の関係先への影響が注目されている。米ギブソンの１００％出資会社である米ギブソン・ホールディングスが５４．６％を出資する音響機器メーカーのティアック（東京）は２日、「ギブソングループとの資金面での取引、金銭的な保証等はなく、独立した運営を行っている」とリリースした。

　ＧＷ明けの７日、ティアックの担当者は東京商工リサーチ（ＴＳＲ）の取材に、「米ギブソンの（ティアックに対する）出資分が変更になる話は今のところ聞いていない」と述べた。

◆オンキヨーとギブソンジャパンの関係は？…

　また、老舗の音響機器メーカーでジャスダック上場のオンキヨー（大阪）は２０１２年１月に米ギブソンと資本・業務提携を締結。米ギブソンがかつては筆頭株主だったが、オンキヨーは５月２日、「２０１７年１１月より米ギブソンがオンキヨー株の売却を進め、２０１８年３月１日時点の保有比率は３６００株（発行済株式の０．００％）となっている」旨をリリースしている。

　この他、国内の関係法人では、ギブソン・ギター・コーポレーション・ジャパン（東京、以下ギブソンジャパン）が確認される。５月７日現在のギブソンジャパンの商業登記簿では、同社の代表取締役はオンキヨー社長の大朏宗徳氏。

この点について、オンキヨーの担当者は７日、ＴＳＲの取材に対し、「オンキヨーはギブソンジャパンに出資していない。大槻（オンキヨー社長）と吉田（和正オンキヨー取締役）は、２０１７年１１月にギブソンジャパンの取締役を辞任した。登記事項の変更はギブソンジャパン次第だが、今後なされると思う」とコメント。米ギブソンの経営破綻の影響はないことを強調した。

　米ギブソンは、楽器製造からアンプやスピーカーなどの音響機器に扱い品を広げていたが、過剰な債務が経営を圧迫していた。

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