【マネジメント新時代】自動車部品メーカーはＥＶ化とＭａａＳ化に照準を

　□日本電動化研究所代表取締役・和田憲一郎

　最近、自動車部品メーカーからの相談が増えてきた。特に、ガソリン車の部品や素材を扱っている企業が多い。企業業績は順調であるものの、経験が深い経営者は、そろそろ景気後退や、突発的なショックが近いことを予測してのことであろうか。今回は、景気変動に影響されやすい自動車部品メーカーは、どのような生き残り策を考えればよいのか考えてみたい。

　１８年３月期は最高益続々

　日系自動車メーカーの２０１８年３月期の決算は、トヨタを筆頭に過去最高の収益を出している企業が多い。しかし、１９年３月期の予想は、一転して、三菱自動車を除く６社が営業減益と言われている。理由として研究開発費の増大、円高などが挙げられている。

　筆者はそれもあるが、アメリカ市場でインセンティブ（販売奨励金）が増えていること、かつ各国の環境規制強化により、自動車メーカーの体質改善が求められていることがあると思われる。これまでのガソリン車・ディーゼル車から、新エネルギー車と呼ばれる電気自動車（ＥＶ）、プラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）、それに燃料電池車への変更はかなりの痛みが伴う。単にパワートレインを変えるということだけでなく、試験設備、開発手法なども含めて、これまでのガソリン車開発から根本的に見直さなければならない。

　一方、自動車部品メーカーの様子は、２つに分かれているように思える。一つは毎月の生産対応に忙しく、とても先のことは考えていられないという企業である。他方、そうは言うものの、自動車メーカーの収益が減速しており、３０年、４０年とガソリン車廃止の規制が強化される中、明るい未来はないと考える企業である。

　筆者も後者と同じ考えを持つ。今後、自動車メーカーが欧米中にてＥＶ、ＰＨＶなどを生産開始すると、どうしても既存の生産ボリュームは減少していく。これが五月雨式に起こるというより、ほぼ同時期に起こり始めるであろう。その時、部品を各地域に輸出していた自動車部品メーカーは、一気にボリュームが減るのではないだろうか。

　一般的に、生産ボリュームが減れば、自動車メーカーはコスト低減のために、サプライヤーの再編や選定見直しを考える。これまでの３社発注から２社発注へ。もしくはさらなるコスト低減の要請などである。

　さらに、予断を許さないが、トランプ米大統領による自動車および自動車部品への関税最大２５％の引き上げが実施されると、一気に景気は悪化する。

　新規事業開発を急げ

　このようなことから、ここ３年以内に、ガソリン車系の自動車部品メーカーは、事業経営が悪化する可能性が高いとみている。このため、できる限り早期に新規事業開発に着手することを勧めている。なぜなら、少なくとも新しい事業の柱を探し、それがものになるまでには、少なくとも３年は要する。早期に自社技術の棚卸しを行い、どの技術をもって他分野に参入するのかを検討することが望ましい。

　では、どのような分野が伸びるのであろうか。おそらく、次の２つの潮流は外すことができないであろう。一つはＥＶ化であり、もう一つは、公共交通機関やレンタカー、タクシーなどを組み合わせて、人の移動をシームレスに行う「ＭａａＳ（モビリティー・アズ・ア・サービス）」化である。

　ＥＶ化は、パワートレインの変更のみならず、第２段階に入り、エクステリア回り、内部構造にまで影響を及ぼし始める。熱、振動というガソリン車の必須要因が外れることで、外観、素材にまで変革の波が押し寄せるであろう。

　ＭａａＳ化では、日本でも今年が「ＭａａＳ元年」といわれ、後半からいろいろな企業が名乗りを上げ、サービスを開始するのではないだろうか。ＭａａＳは多種多様なサービスが考えられ、これまで部品製造しかしてこなかった企業でも、自動車関連のサービス分野に進出など、新たなビジネスチャンスが想定できるであろう。

　このように、今年はビジネスの淘汰（とうた）とチャンスが交錯する年になるのではないだろうか。

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【プロフィル】和田憲一郎

　わだ・けんいちろう　新潟大工卒。１９８９年三菱自動車入社。主に内装設計を担当し、２００５年に新世代電気自動車「ｉ－ＭｉＥＶ（アイ・ミーブ）」プロジェクトマネージャーなどを歴任。１３年３月退社。その後、１５年６月に日本電動化研究所を設立し、現職。著書に『成功する新商品開発プロジェクトのすすめ方』（同文舘出版）がある。６１歳。福井県出身。